東京ビッグサイトで８月21～23日に開催された水産加工などの展示会「第21回ジャパンインターナショナルシーフードショー」で、水中ドローンの体験会が人気を集めた。ブースを出した株式会社スペースワン（福島県郡山市）は、関係者や親子連れに体験させたり、説明したりして注目されていた。キャッチフレーズは「水中ドローンで大漁」。

試食ブースとそん色ない人気　合言葉は「ドローンで大漁！」

　　スペースワンが出展したの機体は中国CHASING社製のGLADIUS mini。水産加工品のブースが軒を連ね、試食を振る舞う中で、水槽に漂う水中ドローンがライトを照らしたり、思い通りに動いたりすることに興味を示した親子連れなどが続々と見学に訪れ、実際に水槽の中で思い通りに動く機体に目を丸くしていた。

　　ブースの担当者は「周辺のブースとそん色のないほどに興味を持ってくださいました」と手ごたえを感じていた。

  東京・臨海地区で開催された有明防災フェアに、球状ガードに覆われたドローンELIOSが出展され、見学者を喜ばせた。会場には防毒マスク姿で知られるミリタリータレント、らんまるぽむぽむタイプαさん、元陸自のコスプレアイドル、かざりさんらもかけつけた。

点検、災害現場で活躍　「ただいま用途、募集中」

　　出展したのは一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）。JUIDAの事務局を運営するブルーイノベーションが、ELIOSを製造するスイス、Flyability社と代理店契約を結んでいることから、ELIOSを出展することになった。

　　会場では訪れた親子連れなどが訪れ、ブルーイノベーションのスタッフが、「電源をいれると、すぐに飛ばせます」「あたっても痛くないしケガもしません。ただ網の中に手を入れないでくださいね」「いまは製鉄所、電力会社の設備、通信会社の設備で点検の仕事をするときなどに活躍しています」などと説明。電源をいれ、モーター音とともに機体がふわっとうきあがると、子供たちが目を輝かせた。

　　ELIOSは機体を覆うガードが特徴。軽くて強いうえ、機体の取り付けに工夫がこらわれている。ドローンが壁にあたるなどして姿勢を崩せば落下するが、ELIOSはガードが三軸ベアリングで取り付けられていて、外からの力が、機体の姿勢に影響することがない。機体の左側に緑、右に赤のLEDライトで進行方向を判別できたる。直径が40センチなので、人が入りにくい狭いスペースに行くことができる。

　　フライト終了後に機体を手にとった男の子は「軽い。もっと重いと思っていました」と700グラムの機体の軽さに驚いた様子だった。

　　会場には防毒マスク姿で知られるミリタリー好きタレント、らんまるぽむぽむタイプαさんや、コスプレアイドルのかざりさんが訪れ、ELIOSの機能を確かめたり、ポーズをとって記念撮影に応じたりして、会場を盛り上げた。

　　スタッフは、「点検作業や倒壊家屋の災害現場で活躍していますが、まだまだ用途を募集しています」と新しい使い道を募集していた。

　　北信越エリア５つのドローンスクールは7月27日、北信越ドローンセミナーを開催し、慶応義塾大学ドローン社会共創コンソーシアムの南政樹副代表、DRONE CONCIERGE CAPTAIN330　山村寛代表が講演した。南氏はステージからドローンで客席を記念撮影するなどして盛り上げながら、「ドローンは空を自由に活用するデジタルツール。ビジネスを考えるさいに重要なのはそれを使うアイデアだ」と、地方からアイデアを積極的に生み出すよう呼びかけた。

ハードもソフトもサービスも　ビジネスに大きな可能性

　　セミナーは「ドローン市場のビジネス像とこれからの制度」をテーマに据え、山村氏が「有人機の世界から見たドローン事故防止のヒントとこれからの制度」、南氏が「ドローン前提社会の近未来像〜近未来のドローンビジネス像と今何をすべきか〜」を演題に講演した。富山ドローンスクール、富山南砺ドローンスクール、石川ドローンスクール、能登七尾ドローンスクール、新潟上越ドローンスクールが主催し、富山産官学ドローン推進協議会、一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）、一般社団法人全国自動車学校ドローンコンソーシアム（ジドコン）が後援した。

　　南氏は「ヒトは昔から空をパーソナルに使うことに憧れてきた。空を自由に活用できるドローンの登場で、いよいよそれが実現しつつある」と分析したうえで、「パーソナルに使うテクノロジーを持つ時代になったからこそ、それを適切に運用できる技能を保証するライセンスが重要になるともいえる」と述べた。

　　ドローンの歴史を振り返り、南氏はiPhoneが発売された2007年ごろが転換期だったと分析した。その理由を「それまでアナログで人が制御していたラジコンが、これを機にデジタル化し、コンピューターの力を借りることができるようになった。安価、容易にテクノロジーを使えるようになった」と説明した。

　　そのうえでテクノロジー雑誌『WIRED』の編集長から米3D Robotics社のCEOに転じたクリス・アンダーソン氏の「ドローンは、飛行機から操縦士を取り除いたものなどではなく、プロペラのついたスマートフォンだ」という言葉を紹介し、ドローンが飛ぶだけの道具とは異なるという認識を強調した。

　　演題に盛り込まれた「ビジネス」については、ハードウェア、ソフトウェア、サービスと３つに大別したうえで、それぞれに含まれる業種、業態を概観。たとえばハードウェアには、本体の組み立て製造をするメーカー、部品製造、メンテナンス、検査などが含まれ、ソフトウェアでは、運用、オペレーター、UTM、３次元地図などがあると紹介した。そのうえでハードウェアでは、VTOL、カウンタードローン、パッセンジャードローン、基地局などに大きな可能性があることを紹介。サービスでも、人材育成、建設医療、ドローンレース、救助など多様なサービスが数多くあることを解説し、とくに主催者や関連する出席者を念頭に、人材育成のひとつとして自動車の免許制度を取り上げ、「もともとはある地方の制度だが、交通量が増えたことからこれをベースに全国に広がった」と地方の取り組みが、大きな可能性を秘めていることを説明した。出席者に向けて「富山の地でたくさんのイノベーションが起こることを祈念する」と結び、大きな喝さいを浴びた。

　　またDRONE CONCIERGE CAPTAIN330の山村代表は、ドローンの飛行ルールの背景を、飛行機など有人機との関係でわかりやすく説明。「事故のほとんどは人的ミス。無人機のパイロットも有人機の知識が必要だ。ドローンのインストラクターや講師には、有人機の機長としての心構えと知識も受講生に教えてほしい」と訴えた。

　　セミナーでは主催者を代表して富山ドローンスクールを運営する北日本自動車学校の中条充康理事長が、地元での産学官の取り組み事例をまじえてあいさつした。この日は約150人が聴講し、それぞれにメモをとったりうなずいたりしていた。終了後には講演者にあいさつを求める列ができた。

　　ドローン関連スタートアップへの特化型ファンドであるDrone Fundと、ドローン研究に積極的な慶應義塾大学SFC研究所・ドローン社会共創コンソーシアムは7月4日、慶應義塾大学三田キャンパスのホールで公開シンポジウム「ドローン前提社会とエアモビリティ社会に向けた未来像」を開催した。会場は立ち見が出るほどの盛況で、正午過ぎから夕方までの5時間、途切れることなく刺激に満ちた発言が飛び交った。メーカー、サービス事業者、研究者、金融、通信事業者、行政など立場の異なる第一人者が登壇して発言。ドローンが日常の選択肢になる社会の到来を待望し、多くがその実現を前提とした問題提起や意見の提示で、主催者の一人、Drone Fundの千葉功太郎代表パートナーは「きょうがキックオフ。ドローン前提社会は必ず実現する。研究開発、ハード、ソフトを含め日本で新しい産業をつくることに取り組む」と宣言した。

次世代モビリティ政策の閣議決定「政府のコミット、日本が初めて」

　　シンポジウムでは冒頭、慶大ドローン社会共創コンソーシアム代表の古谷知之慶大教授が「滞在した欧州では議論が盛んにおこなわれていた。日本でどう盛り上げるか。このシンポジウムをきっかけに考えたい」と会場の問題意識に働きかけた。

　　また衆議院議員で「無人航空機普及・利用促進議員連盟 (ドローン議連)プロジェクトチーム座長の今枝宗一郎衆院議員がビデオメッセージを寄せ、政府が６月21日に、2022年度に有人地帯で目視外飛行を実現する目標や、2023年度に空飛ぶクルマ（エアモビリティ）を実現する目標を盛り込んだ次世代モビリティに関する政策目標を閣議決定したことについて「政府としてコミットしたのは日本が初めて。この分野では日本が世界でナンバーワンになると確信している」と強調した。

　　閣議決定については、米山茂内閣官房副長官補室もあいさつの中で言及し、「ドローンについては、MaaSと並ぶ形で示されている」と政府としての優先度の高さを指摘。「今年度中に制度設計の基本方針を策定する」と、政府としての具体的に動くことを説明した。

　　Drone Fundの千葉氏は公式行事でのおなじみの着物姿で登壇。日本が気候変動による災害頻発や、人口減少、社会インフラの老朽化などの課題が押し寄せていることに言及し、「圧倒的な量の課題が押し寄せている。これをロボティクス、ＡＩ、ＩoTを使って解決する機会ととらえ、ソリューションを社会に実装し、グローバルに展開したい」と前向きなとらえ方を提案した。近未来の社会像について「ドローンが街の一角にたくさんあって、それを誰でも自由に、頭上を気にすることなく使えるようになる。小さいドローンが狭くて暗くて暑くて汚い空間で、人の代わりに働いてくれる。高所で危険な場所でも活躍してくれ、たとえば屋根点検ではAIを搭載して修理が必要な個所を指摘してくれる」と展望した。

　　また「ドローンはいまや空だけでなく、陸海空いずれの空間であれ、遠隔で、自律して動き、統合されて全自動で機能するもの」と説明し、2022年までに稲作の50％をIT化する農水省方針が示された農業や、株式会社エアロネクストの機体が傾いても積み荷が傾かない重視制御技術に期待が寄せられる物流などを例にあげ、産業全体での自動化、遠隔化、統合化に期待を示した。

　　成長戦略閣議決定にも言及し、「年号を決めて政府が実現目標にコミットしたのは日本が最初という話があった。日本は決して遅れていない」と高く評価した。

「ドローンは５Gのキラーアプリケーションになりうる」KDDI高橋社長

　　シンポジウムのハイライトは、ゲスト登壇者をまじえての３つのセッションだ。セッション１は「新しい産業・社会の創造」をテーマに、大和証券の中田誠司社長、KDDIの高橋誠社長、みずほ銀行の藤原弘治頭取が登壇し、千葉功太郎氏がモデレーターを務めた。

　　大和証券の中田社長は「コアの証券事業のほかに、IPOエコシステム構築に力を入れていて、リスクマネー供給、M＆A機会の提供もしている。空の産業革命を応援しており、新しい産業を作る気持ちで取り組みたい」と決意を表明した。高橋KDDIの高橋社長は5Gの導入について「新規格が登場するたびに、動画がキラーアプリケーションになる、などと言われながら、これまでそうはなってこなかった。５Gでも同じようなことが言われているが、実際にはドローンが５Gのキラーアプリケーションになりうると考えている。トラステッドとイノベーティブのどちらもないと両方を大切にしたい」と述べた。

　　みずほの藤原頭取は「やりたいことはひとつ。日本企業をもう一度元気にすること。最近、金融機関はお金を貸しても感謝されない。なぜならお金の出し手はいっぱいいるから。そうであればいますべきことは知恵を出すこと。そして、イノベーションの全体像を描き、ベンチャーと大企業をつなぎ、必要な資金を供給する。そのときに忘れていけないのは、目の前にある課題を解決する、ということ」と起業家支援の姿勢を鮮明にした。

　　セッションの中では、「いい投資家、悪い投資家」「会社の中での副業・兼業のありかた」などにも話題が及び、事前に想定されていない言葉も飛び出して、関係者がひやひやさせる一幕もあった。

　　また、藤原頭取は「日本経済の渋滞による損失は12兆円といわれる。空の産業革命にその解決を期待したい」とドローンへの高い期待を表明。米シリコンバレーに、現地経営者と面会するために訪れたさい、途中で渋滞に遭遇した経験を引き合いに、「シリコンバレーの経営者と面会をしたときにそのことを話したら、空の産業革命に取り組もうというときにプライベートジェットを使わないできたのか、と言われた。そこで、足元の（渋滞という）課題を解決することがスタートアップの役割ではないのかと言い返した」というエピソードを披露し、会場から喝さいを浴びた。

自動化の可能性をフィールドロボット、水中ロボット、制御の視点で検討　“機械貧乏”への警戒も

　　セッション２では、「フィールドロボットによる自動化」をテーマに、小説『下町ロケット』のモデル企業として話題になり、Drone Fundへの出資者でもある農業機械メーカー小橋工業株式会社（岡山市）の小橋正次郎社長、ドローンスタートアップとしては初めて昨年12月に上場した株式会社自律制御システム研究所（ACSL、千葉市）の太田裕朗社長、筑波大学発の水中ドローンメーカーFullDepth（東京）の伊藤昌平社長、農業ITを手掛ける株式会社農業情報設計社（北海道帯広市）の濱田安之CEOが登壇。モデレーターをDrone Fundの大前創希代表パートナーが務めた。

　　この中でACSLの太田社長は「われわれはドローンを制御系から作っている。作っているドローンには“大脳”に指令を与える目がついている。また、日本郵便が実施している配送事業ではわれわれの機体が使われているが、制御しているのは郵便局の職員であることに注目してほしい」と、専門家でなくても扱えることが可能であることを指摘した。FullDepthの伊藤社長は「実は水の中が分からない、という課題は多い。プラント建設のさい、足場がどうなっているのか、建設したさいにどんな影響があるのか。これが自動で確認できれば、水中で呼吸できない人が水に入らずに済む。そもそも潜水士も減ってきている。高コスト、危険、面倒を変えられる」という問題意識が開発の発端だったことを明かした。

　　農業情報設計者の濱田CEOは「（農業機械の）まっすぐ、等間隔、を研究している。労働費などの10％が無駄といわれていて、それを解消したい」と話し、開発したアプリが世界で10万ダウンロードされた事例をあげ、世界中に「まっすぐ、等間隔」の需要があると指摘した。小橋工業の小橋社長は「モノづくりをしたいと思ったときに、どこに行けばいいかわからない、量産したいときにどこに行けばいいかわからない、という状況で、日本のものづくりはすごい、と言えるのか」と問題提起した。討論の中では、濱田CEOが「耕すだけであれば自動化できるが、種がどれぐらい残っているかが分からないままではインテリジェンス化できていない。“機械化貧乏”という言葉もある。課題を解決しないといけない」と発言した。

　　またモデレーターの大前氏が「安全性の確保に努めている中、ロボットがダメージを与える可能性をどう考えるのか」と問題提起を。濱田CEOから「作物に子供が隠れていたら分かるのか、とか、走って飛び出して来たらどうするのか、とか聞かれることもある。どこまで対応すべきなのか」と現場経験を報告。大前氏は「リスク算定の面で地方が担う役割があるのではないか」と話した。

安全、安心、快適の次世代モビリティ時代を　「社会実験、数回で十分」（古谷氏）

　　セッション３では、「次世代モビリティ社会への展望」をテーマに、慶大の古谷教授、経産省製造産業局総務課の伊藤貴之課長補佐、空飛ぶクルマを開発する株式会社SkyDriveの福澤智浩代用取締役が登壇。Drone Fundの高橋伸太郎最高公共政策責任者がモデレーターを務めた。

　　古谷教授は「いま考えないといけないことは社会課題をいかに解決し、それを子や孫に引き継ぐかということ。課題を解決できなければエアモビリティは消えていく。エアモビリティの部品メーカーのリスクも高くなる。それは、その部品を搭載した機体が重大な事故を起こすと、部品が問題視されるからだ。基準を満たした部品でも、大きな問題が起きれば、企業の存在が危ぶまれる事態さえ起こる。信頼性をだれが保証するのかといったことが大事になる」と問題提起した。

　　そのうえで、欧州赴任期間中に、自動運転やスマートシティの取り組みから学んだこととして「“日本初”は世界では意味がない」ことや、社会受容性、多様性、経済性の面では日本より海外のほうが研究環境が整っていること、研究開発のための実験は数年で飽きられること、事業性判断に必要な社会実験は数回で十分なこと、低廉化の迅速な実現の重要性などを列挙した。そのうえで「統合型近未来交通パッケージ戦略の策定が重要になる」と分析した。

　　経産省の伊藤氏は官民協議会を開催した背景に「社会受容性の醸成という意味もあった。言い換えれば、納得して飛ばせる社会をどう作るか。これからも開催したい」と表明した。SkyDriveの福澤氏は、空飛ぶクルマの開発の狙いを「１秒でも早く移動できる自由、道路がなくても移動できる自由、意のままに移動できる自由を獲得したいから」と説明。「通勤ラッシュ、渋滞、乗換え待ちをなくしたい」と語った。

　　モデレーターの高橋氏は「ドローン前提社会は、未来でなく今、起きつつある。実際、成長戦略実現のためには今年度内に制度設計を策定する必要がある。航空機も自動車も、事故で亡くなった命があり、そのうえに今の技術があることを認識しなくてはいけない。フューチャーモビリティーがもたらす安全、安心、快適を享受できる時代を構築するうえで、安全の確保は大事だ」と問題提起した。さらに、古谷教授が「国際的なシンポジウムをすべきだ」と提案すると、伊藤氏が「同じことを言おうと思っていた」と応じるなど、早くも次のシンポジウムを模索する発言が飛び出した。

　　シンポジウムで出された意見は、ドローン前提社会が実現することを前提とした意見ばかりで、関係者の思考が、「どう実現させるか」から「実現したあと」にシフトしつつあることを印象付けた。

 米シカゴで開催された航空宇宙産業の大規模展示会、XPONENTIAL2019で現地視察したトライポッドワークス代表、佐々木賢一さんのレポートは今回が完結編です。VTOLの存在感がどれだけ大きかったかを感じ取ることができる臨場感たっぷりの渾身のレポートをどうぞ。あ、佐々木さんが撮影、編集したシカゴの街のスペシャル動画もあります！（DroneTribune　村山繁）

VTOL、キテます！　たとえばスイスのベンチャーは・・・

　今年は数々のVTOL機が展示されていました

　前回、DAY２でレポートをしたBell NEXUSのほかにも、今年はかなり多くのVTOL（垂直離発着）機が展示されていました。

　スイスのベンチャーAutoFlight社のWhite Shark V40。
　ペイロード8Kg含む総重量45Kg、最高速140Km/h、航続距離1300Km、放送用のCOFDM技術を利用して200Kmのフライトコントロールと1080p/30pの映像の伝送ができるとのことです。

ボーイングはカーゴとパッセンジャー

　ボーイング社のCargo Air Vehicleのモックアップ。
　ペイロード500ポンド（227Kg）！
　6つのデュアルローターシステムと12のプロペラを備え、長さ17.5feet（5.3m）、幅20feet（6.1m）、高さ5feet（1.5m）、総重量は500Kgと巨大な機体で都市間の物流を実現すべく開発が進んでいるようです。

　同じくボーイング社のPassenger Air Vehicleのモックアップ。
このプロトタイプの今年1月に行われた初飛行テスト様子を収めた動画があります。
https://www.boeing.com/features/2019/01/pav-first-flight-01-19.page

スター〇ォーズっぽいのも！

　アメリカのベンチャーELECTRAFLY社のPERSONAL FLIGHT VEHICLES。

　4つのプロペラと小型ジェットタービンエンジンのハイブリッド機なんですが、スターウォーズ好きの私にはスピーダー・バイクが実現するのか！とワクワクしてしまいます。

　
　これで森の中をハイスピードで飛び、「エピソード6／ジェダイの帰還」ごっこをしたいと思うのは私だけでは無いでしょう(笑)

NASAはコミュニティバス？

　NASAのUrban Air Mobilityのテスト機、「Langley Aerodrome #8」。

　宅配車や6-8人乗りのコミュニティバス的な運用を目指しているとのことです。

　NASAのラングレー研究所と言えばNASA最古の研究所で、航空機や宇宙探査機の研究で有名ですね。

 BellとNASAが共同で開発している輸送機。
 30Kgの積載量と160Km/hの飛行速度。
 離発着時は縦に、飛行時は横になって飛び、通称Xwingと呼ばれているようなのですが、Xwingと言えばこれまたスターウォーズですね(笑)

 Northwest UAVのVTOL機。

 なんだか複雑な機体ですが、UAVエンジンのメーカーなのでとにかくモーター部を強調するデザインになっているようです。

ほかに、あれもこれも

　最近、DJI MAVICによく似た小型機EVOの販売を開始したアメリカAUTEL RoboticsのVTOL機。

　THREOD SYSTEMSは軍や警察、国境警備向けのSTREAM C VTOL UASを展示。

　2000m以上の高度を最高速130Km/hで5時間以上の飛行が可能とのこと。

　30倍ズームカメラ、赤外線カメラ、レーザーレンジファインダー搭載で100Km以上の距離で通信できるようです。

　アメリカPAE ISRのResolute Eagle。

　このメーカーも米国政府機関、NATOなどが顧客で、情報監視や偵察が主な役割とのことで、最高高度4500m、飛行時間12時間が可能なようです。

　KARI（韓国航空宇宙研究院）のVTOLプロトタイプ。

　名前の通り、日本で言うところのJAXAに当たる研究機関で、宇宙開発に関する研究開発と並んで、UAVの研究にも力を入れているようです。

　以上のように、今年のXPONENTIALはVTOL機が展示の中心でした。
離発着に滑走路が要らず、航続距離や速度やペイロードが稼げて、何より長時間の飛行が可能なVTOL。

　軍事を含む産業用のUAVとして、ヒトやモノを運ぶFlying VehicleとしてのVTOLは、これからドローンの主流の一つになって行く予感がしました。

　3回に分けてお届けしたXPONENTIAL 2019のレポートは如何でしたでしょうか。

　まだまだお伝えしたい内容もあるのですが、それはまたの機会とさせて頂きます。

　最後に、今回のシカゴにはMAVIC2 ProとOSMO Pocketを持って行き、シカゴの街を撮ってきましたので是非ご覧下さい。

　私の勝手なシカゴのイメージは、新旧の建物が入り混じった歴史あるミシガン湖畔の街で、街中を走る鉄道と摩天楼、映画でギャングまたは警察から主人公が逃げる時に使う古い建物の非常階段と暗く狭い路地、そこから車で逃げる時のカーチェイスは鉄道のガード下の道路でって感じでしたので、そのイメージに合う場所をチョイスして撮影しています(笑)

　なお、渡米前にFAA（連邦航空局）に機体を登録、飛行場所はClass G空域（届出無しで飛行して良いエリア）かつNo Droneになっていないところを120m以下で飛行、つまりUSの法令を遵守して撮影しています。

　来年のXPONENTIALはボストン。

　2020年5月4〜7日です！（完）

　シカゴで開催されたXPONENTIAL2019で情報収集をした、トライポッドワークス代表、佐々木賢一さんの現地直送の渾身レポート第２弾は、規格外の規模で来場者の度肝をぬいたBellブースに迫っています。以下、佐々木さんのレポートです（DoneTribune 村山繁）

ひときわ目をひいたＢell

　DAY１のレポートの通り毎年このXPONENTIALは航空宇宙産業大手の派手な展示が多いのですが、その中でも今年ひときわ目を引いていたのがBellブースです。

　Bellは民間や軍用のヘリコプターを多数製造している老舗メーカー。あのオスプレイをボーイングと共同開発した会社としても知られていますね。

　そのBellが開発しているもので話題になっている機体が2つあって、ひとつがオスプレイ進化系の軍用VTOL機のベルV-280 Valor、そしてもうひとつがUrban Air Mobilityをコンセプトとした空飛ぶタクシー、今回展示されていたNEXUSです。

　NEXUSは今年1月にラスベガスで開催されたCES(Consumer Electronics Show)で実物大のモックアップが展示され、「電動オスプレイ」とか「空飛ぶタクシー」とか「パッセンジャードローン」とか呼ばれて話題になっていました。

　今回展示されていたのは、そのモックアップのバージョンアップ版です。

なんだ！　この大きさはっ！

　まずはこの大きさを見て下さい。

　とにかくデカい。

　直径2.4mのローターは6枚で、離発着時は地面と平行、飛行中は90度回転して地面と垂直になって推進力を得るというシステムです。

クールで広くて天井は液晶

　そして、内部はクールなデザインで近未来のイメージ。広さも十二分です。
天井は全面が液晶パネル！

　5人乗りで、そのうち1人はパイロット。完全な自動航行は技術の進展を待って将来的に実現するとのことです。

　ただ、操縦は全てをタッチパネルで行う非常にシンプルな方法なので、従来のヘリコプターの操縦席とは全然イメージが違います。

　ブースで上映されていた数年後のイメージはこちらです。

　Urban Air Mobilityですから、まずは渋滞回避のソリューションとして大都市部での実用が目指されていますが、いずれは過疎地域のコミュニティバスや、離島への船などが、こんな形になって行くかもしれないな、と感じました。

　2020年代の早いうちにテスト飛行が始まるようなので、これをスマホで呼ぶ時代はそう遠くなくやってくるのかもしれませんね。（DAY3に続く）