【JapanDrone2022】DPMSsがトラブル未然を回避する「予知保全」技術を提案　JapanDrone2022に初出展

ドローンの飛行トラブル対策に「予知保全」技術の活用を提唱する株式会社DPMSs（長野県辰野町）が6月21日に千葉・幕張で開幕するドローンの展示会JapanDrone2022に初めてブースを構える。同社は飛行中の機体や周辺の状況を監視し、不具合を発生前に可視化する技術を開発している。現在は飛行中の機体に粘り付く空気の乱れを対象に技術開発を進めていて、JapanDroneではその技術を展示し、ユーザーなど関係者との触れ合いを通じ、市場性、有効性などを確認する考えだ。

山岡CEO「予知保全社会をつくりたい」

DPMSsが取り組む「予知保全」は、機器の状態を監視して故障や不具合を発生前に予測して事前に手当をする仕組みをさす。生産現場では、不具合が生じた場合に修理をする「事後保全」、定期的に点検、補修をする「予防保全」などが主流だが、大型の生産設備を持つ素材産業や発電設備を持つエネルギー産業など機器の不具合が重大な影響をもたらす産業で予知保全が用いられ始め、トラブルの削減や修繕時間の短縮、コスト削減などで成果をあげている例がある。DPMSsはこの仕組みや技術をドローンに適用することで、利活用推進と社会受容性を高めることに貢献すると考え、技術開発に取り組んでいる。社名のDPMSsはDrone Predictive Maintenance,Syistem and Serviceの頭文字で、「Predictive Maintenance」が予知保全を指す。

現在、着眼しているのが飛行中の機体をとりまく空気の状況だ。飛行中の機体をとりまく空気の流れを監視し、飛行に悪影響を及ぼすような特徴点を抽出し、危険域に達するかどうかを見極める。風況など気象条件とは別に、機体表面での空気の状況も分析し、トラブルを未然に防ぐ考え方だ。同社は現在、機体を選ばずに外付けできる技術を開発中だ。

山岡高広CEOは「以前携わっていた別の業務では予知保全が適用されていました。ドローンのマーケットにも適していると考え、現在取り組んでいます。外乱の影響など、分かっていないことを可視化することが大事ではないかと考えています。ドローンに限ったことではないですが、こうした取り組みを通じて予知保全社会をつくりたいと思っています」と話す。

マレーシアを中心に東南アジアでドローンを運用しているエアロダインの日本法人、エアロダインジャパンの伊藤英代表取締役も「ドローンが多く飛ぶ社会になればなるほどリスクへの対応は重要になります。この技術は多く飛ばしている企業ほど関心を寄せると思いますし、日本での注目度もこれから高まると考えられます」と期待を寄せる。

DPMSsの山岡CEOはJapanDroneに出展するにあたり、「多くの関係者、とくにユーザーの声に触れたいと思っています」と抱負を述べている。