ドローンの大規模展示会「Japan Drone 2020」（主催：一般社団法人日本UAS産業振興協議会）が９月29日、30日に千葉・幕張メッセで開催される。新型コロナウイルスの感染拡大リスクが併存する中で、100内外の出展者がプロダクト、サービスなどを披露し、論客、第一人者がセミナー、講演などに登壇する。大企業が出展を控える中、新参企業、注目企業、お気に入り企業の発掘が参加の意義を高めそうだ。
翼長８メートル！テラ・ラボの長距離大型機を見逃すな！
見どころのひとつが大型機だ。Japan Drone 2020では今回初めて、大型ドローンゾーンを設けた。大型ばかりをあつめた場所なので、発掘するまでもなく目には着くはずだ。
そのゾーンとは別に、自社ブースを大きく構えて大型機を出展するのが、株式会社テラ・ラボ（愛知県春日井市）だ。同社は、災害対策を念頭に長距離飛行が可能な大型ドローンを開発中で、Japan Drone 2020ではその機体を初めて一般公開する。
翼長8m、航続時間10時間、飛行高度6000m、積載量は燃料を含めて100kg。大規模な災害の発災時に長時間滞空して情報を収集することが可能な機体だ。機体デザインはスタイリッシュな流線型を効果的に取り入れている。知恵を強さの象徴ともいわれるイルカがモチーフで、機体の名前も「SKY DOLPHIN」た。SKY DOLPHINEは地上支援システムとであるワークステーションを搭載した中継車と連携して活躍する。Japan Droneではこの中継車も展示される。同社は2021年夏に、福島ロボットテストフィールド（RTF、副s真健南相馬市）の滑走路に隣接する世界初の常設管制室と格納庫を整備する予定で、いまのうちの話題を先取りしておきたい。
またテラ・ラボの松浦孝英代表は、9月29日、12:00～13:30に開催されるパネルディスカッション「長距離無人航空機による社会実装に向けた取り組み～大規模災害時における情報収集システムとしての検討～」にパネリストとして登壇する。災害対応への松浦代表の取り組みにty苦節触れるチャンスだ。
テラ・ラボは「Best of Japan Drone アワード 2020」にノミネートされている。大型機ではほかに、エバーブルーテクノロジーズ株式会社の「全長２ｍ無人魚群探索船タイプA」、スカイリンクテクノロジーズ株式会社の「空飛ぶクルマ検証機（チルトウイング式ドローン）」も同様にノミネートされており、大型機の注目度がさらに高まりそうだ。
プラスチック加工のニックス、ドローンキャッチャーやアタッチメントで初参加
初参加の心意気にも触れてみたい。工業用プラスチック部品の企画、開発、製造、販売などを手掛ける株式会社ニックス（横浜市）はドローン事業「D-ACT」をたちあげ、9月24日にドローン市場に参入を発表したばかりで、プロダクトの一般公開は今回が初めてだ。
今回展示するのは、ドローンに取りつけるアタッチメントのサンプルや開発中の試作品で、①ドローンキャッチャー、②農業用散布機コンセプト試作（モック）③ウィンチリールフックコンセプト試作（モック）。
ドローン市場への参入は、同社の新事業を検討する中で上がった、数多くのアイディアのひとつで、「自社製品が空をとぶといいよね」といった夢に、これまで培ってきた知見が生かせるといった合理的判断が重なり、決定したという。たとえば同社は荷物を固定させる技術について、主力商品である基盤収納用ラック「Nikko-Rack」での知見がある。基盤には1枚当たり数十万円の高価なものもあり、着実に固定するための技術開発を積み重ねてきた。今回手ねじするドローンキャッチャーには、こうした技術のメカ機構を売用しているという。
同社は9月30日、14:50～15:00に会場内オープンステージでワークショップも開催する予定だ。同社は現在、災害、物流、農業を視野に開発を展開していて、JapanDroneでは関連市場の関係者との接点を持つことを目標にしている。
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スタンプラリーに参加してみる手も!
Japan Drone 2020を主催するJUIDAが今回、所定のブースをまわってスタンプを集めると、特製ステッカーがもらえるスタンプラリーを開催する。それに乗ってみるのもひとつの選択肢だ。
まずJUIDAのブースに立ち寄り、スタンプラリーの参加希望を伝えれば、要領を説明してもらえる。スタンプラリーに参加しているブースとそうでないブースがあるので、参加しているブースを探し、そこにあるQRコードをスマホで読み取るとスタンプがもらえる。そのスタンプを所定数入手すると、特性ステッカーを受け取れる。
訪問するブースが未定の場合には、スタンプラリーに参加してゲーム感覚でブース訪問をすることも選択肢に入れて検討できる。
DroneTribune代表兼編集長。2016年8月に産経新聞社が運営するDroneTimesの副編集長を務め、取材、執筆、編集のほか、イベントの企画、講演、司会、オーガナイザーなどを手掛ける。産経新聞がDroneTimesを休止した2019年４月末の翌日である2019年5月1日（「令和」の初日）にドローン専門の新たな情報配信サイトDroneTribuneを創刊し代表兼編集長に就任した。現在、媒体運営、取材、執筆、編集を手掛けながら、企画提案、活字コミュニケーションコンサルティングなども請け負う。慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアム研究所員、あおもりドローン利活用推進会議顧問など兼務。元産経新聞社副編集長。青森県弘前市生まれ、埼玉県育ち。
