神奈川県茅ヶ崎市の沖合上空を飛んでいたドローンが、漂流しているサーファーを発見し、漂流者は通報を受けて駆け付けた救助艇に助けられた。救助されたのは３人で、最初の救助は通報から約10分後と素早い救助につながった。

沿岸の海難レスキューにドローンへの期待

通報があったのは５月10日午前10時９分。茅ヶ崎市東海岸南の茅ケ崎ヘッドランド沖でサーファーが流されていると119番に通報があった。通報を受けて神奈川県水難救済会茅ケ崎救難所のライフセーバー５人が乗れる救助艇が現地に向かった。確認をしたところ３人が流されていて、湘南海上保安署によると最初の１人目を午前10時20分に救助し、救急隊に引き渡した。その後10時30分、10時40分と10分ごとに１人ずつ救助した。３人とも無事だった。

ドローンは、沖合200メートルの場所にいたサーファーの姿と、その漂流者が、ドローンに向かって手で「✕」印をつくってみせ、漂流していることを確認したという。

　現場となったヘッドランドはT字型の人口岬で、沖合に向かった流れる離岸流が発生しやすく、遊泳には適していないとされる。離岸流は岸から置きに向かって流れるため、漂流時に岸にむかって泳ぐと、たどりつけないうえ、体力が消耗し危険とされている。また、当時は強風波浪注意報も出ていたという。

　ドローンを使った沿岸パトロールや海難レスキューへの期待は高まっている。今年（2025年）２月13日には、海難レスキュー用に開発された機体が機能するかどうかを確認する実証実験が鎌倉市（神奈川県〕の材木座海岸で行われ、遭難者役のライフセーバーが海面に浮かぶと、ドローンが急行して救命浮環や、海水を着色して位置を示せるシーマーカーを投下した。シーマーカーはGPSを搭載したカプセルとともに投下され、陸上で現場の場所を特定できるなど、効果を確認できた。実験は神奈川県産業振興課が主催した。

　このときのレスキュードローンは田村市（福島県）に本社を構える株式会社manisonias（マニソニアス）が、「Quick（クイック)」ブランドで国内のドローン開発を数多く手掛ける五百部商事有限会社（鹿沼市＜栃木県＞）の機体をベースにカスタマイズした機体で、「SAKURA」と名付けられている。

　神奈川県では海岸パトロールの取り組みは５年前から行われている。新型コロナウイルス感染症が広がりはじめた2020年7月18日、神奈川県は感染拡大防止対策として県内の25カ所の海水浴場の開設を取り止めたが、このさい海水浴場の安全確保のため、ドローンとライフセーバーによるパトロールの実証実験を片瀬西浜（藤沢市＜神奈川県＞）で行われた。水難事故などのトラブル対策として、神奈川県は日本ライフセービング協会と包括協定を締結、藤沢市も海水浴場組合、神奈川ライフセービング協会、藤沢市サーフィン協会などと協議し「夏期海岸藤沢モデル2020（藤沢市夏期海岸ルール）」を定めていた。ドローンを積極的に活用することは対策に盛り込まれていて、この日の実験がドローンとライフセーバーの連携では初めての取り組みとなった。

サーファーが集まる場所での沿岸パトロールは地元自治体の課題のひとつで、年間60万人のサーファーが訪れる一宮町（いちのみやまち、千葉県長生郡）は昨年（2024年）11月15日、自動制御技術のブルーイノベーション株式会社（東京）が開発したドローン自動巡回システムの導入を決めたと発表し、近く実証実験を行う見通しだ。

　ドローンでパトロール、ライフセーバーと連携ー！湘南を代表する海岸のひとつ、神奈川県藤沢市の片瀬西浜で7月18日、ドローンとライフセーバーが連携し、遭難者を救助する安全確保のデモンストレーションが行われた。ドローンが遭難者に救命器具を届け、連絡を受けたライフセーバーが現場に急行して救助する。最初のデモンストレーションが行われた７月１８日の午前中、参加者、見学者が傘を差しながら見守る雨脚が強い中で行われたが、この日使われたドローン、MATRICE 300RTKは晴天時と変わらない安定した飛行を見せたうえ、パイロット、補助者、ライフセーバーの連携による救助も円滑で、藤沢型パトロールが安全確保に強力な支援となることを証明した。

神奈川県の海水浴場開設中止で新しい安全確保策

　　デモンストレーションはこの夏の海水浴場の開設中止に伴う安全確保策の一環として行われた。

　神奈川県は新型コロナウイルス感染拡大対策として、県内25か所の海水浴場の開設を取りやめた。海水浴場開設時の安全対策が取れなくなる中、水難事故などトラブル対策として、神奈川県が日本ライフセービング協会と包括協定を締結し、藤沢市が海水浴場組合、神奈川ライフセービング協会、藤沢市サーフィン協会などと協議し「夏期海岸藤沢モデル2020（藤沢市夏期海岸ルール）」を定めていた。ドローンを積極的に活用することはこうした対策の中に盛り込まれており、この日、ドローンとライフセーバーの連携という日本初のデモンストレーションが開催されることになった。

　ドローンの運用について、慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアムの南政樹副代表は、原則として８月末までの週末、祝日を中心に日中に１時間おきに15分のフライトをさせるプランを説明した。

　ドローンは搭載したカメラの映像で異常の有無を確認する。また搭載したスピーカーで遊泳自粛などを呼びかける。要救助者を確認した場合には、詰所に控えているスタッフがスピーカーを通じて声をかけたり、必要に応じて救命具を投下したりする。あわせてライフセーバーに連絡をとり、ライフガードチューブなど必要な救助活動につなげる。

　この日のデモンストレーションでは、ドローンが水面で救助を求める遭難者の上空まで飛び、ライフガードチューブを投下させた。遭難者は救命具をつかむことができた。同時に、連絡を受けたライフセーバーが出動、遭難者を海岸まで誘導した。ドローンの運用は、株式会社JDRONE（東京）、災害復興支援のチーム藤沢（藤沢市）、慶応義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアムなどで結成したレスキューチーム「FLYING BEACH GUARDIANS」が担当。チームメンバーでUAV環境調査研究所の前場洋人代表がパイロットを、株式会社ドローンママの飯原夏子代表が救命器具の投下を担当した。一般的にはドローンのフライトには不向きな天候の中、オペレーターの２人はドローンの正確で安定した飛行と、救命具の確実な投下で期待に応え、ドローンがポートに着陸したさいには大きな拍手が送られた。

　ドローンとライフセーバーの連動による安全確保は、８月23日まで週末、祝日を中心に続けられる。