ドローンの大規模展示会「Japan Drone/次世代エアモビリティEXPO 2024」(JapanDrone2024)は6月5日、千葉・幕張メッセで開幕した。会期は6月7日まで。出展数は過去最多で、能登半島地震の対応などをまとめたコーナーなどを設けた。主催する一般社団法人日本UAS産業振興協議会(JUIDA、東京)の鈴木理事長は「そこ(能登半島地震対応)でできたこと、なしえなかったことを議論するセッションもあります」と述べた。期間中の来場者数は前回を超える2万人を目指す。
初日は午前10時時間前に入口には来場者の行列ができ、開場とともに目指すブースに流れ込んだ。
開場前に行われた開会式で、鈴木理事長は「第9回を開催でき主催者の1人として感無量です。JUIDAは1月1日の能登半島地震でドローンを活用すべく全力で活動しました。開催期間中には、そこでできたこと、なしえなかったことを議論するセッションもあります。大阪・関西万博が直前にせまり、空飛ぶクルマへの関心も高まっています。過去最高の出展者に集まって頂き開催することができました。今回も最先端の技術、製品、サービスの展示をしています。企画も盛りだくさんなので、新たな研究開発、ビジネスチャンスをつかんでいただければと思っています」とあいさつした。能登半島に関係するトークセッションは6日、15時から、現地で対応にあたった事業者らもまじえて二部構成で行われる。
新製品「DRONE STAR TRAINING」をこの日にお披露目することを予告していた株式会社ORSO(オルソ)、例年、開催にあわせて話題を提供するブルーイノベーション株式会社(東京)など、いくつものブースで人垣ができた。
なお、説明会で実施を準備中と報告されていた屋外デモフライトは実施を見送った。また6月7日(金)13時~13時30分に予定されていた、エアモビリティーメーカーEVE社によるトークセッション、「EVE AIR Mobility Augustine Tai/Business Development Lead/AP」の中止が報告されている。一方で講演、パネルディスカッションなどのうち、事前の予約で満席になったセッションについて、追加で座席数の調整をしていることも明らかにした。希望者は、当日、会場前の「当日参加者列」に並べば入場できる可能性がある。
JapanDrone2024は7日までの3日間に前回JapanDrone2023を上回る2万人(前回は19008人)の来場を目指す。
12月18日(水)、19日(木)には、大阪・関西万博の開催を控える大阪で、JR大阪駅に近い「グランフロント大阪北館」にある「ナレッジキャピタルコングレコンベンションセンター」を会場に、「Japan Drone / 次世代エアモビリティEXPO 2024 in 関西」が開かれる。