- 2021.5.22
STEAM教材開発を手掛ける中国・深圳のスタートアップMakeblock Co.,Ltdの日本法人 Makeblock Japan株式会社(東京)は、小、中学、高校など教育現場に適したネットワーク対応の次世代ロボット「mBot2（エムボットツー）」の販売を６月４日に開始すると発表した。6月2日に教育関係者を対象にしたオンライン説明会を開く。「mBot2」はプログラム可能なクルマ型ロボット「mBot」の改良版。2021年2月に販売を始めた基盤「CyberPi（サイバーパイ）」を搭載し、プログラミングとものづくり体験ができる。メーカー希望小売価格は税別16,900円だ。
ジョイスティック、各種センサー、マイク、ディスプレイー、スピーカーなど多彩な入出力
mBot2は基盤に汎用性の高いCyberPiを搭載した。Wi-Fiモジュールによるネットワーク通信機能を備え、フルカラーディスプレイ、スピーカー、マイクなどの入出力モジュールを活用し、より高度で複雑なプログラミングとものづくり体験を可能にしている。
mBot2のエンコーダーモーターは、回転、速度、位置を正確に制御できるよう改良された。クアッドRBGカラーセンサーは4点同時にラインを追従しながら色を検出でき、より正確で安定した動きを実現する。複数の異なる規格ポートを備えたmBot2拡張ボードから、Makeblock製の mBuild（エムビルド）や他社製の電子モジュールを接続して、多機能なロボットを開発できる。
現行のmBotはMakeblock が2016年に発売した、オープンソースプラットフォームをベースにした柔軟な拡張性を備えるロボット。コンポーネントの追加や、自由なアイデアを実装できる特徴を持ち、世界各国でプログラミング教材として導入された。2017年にはブロックをくみあわせて組み立てる独創的なドローンAirBlockを投入し、ドローン関係者の間で話題になった。Makeblockはこれらの経験をmBot2にいかし、AI、IoT、機械学習、データサイエンスなどの教育効果を高めることを目指す。
また、MakeblockはmBot2の発売にあわせ、6月2日にオンライン説明会を開催する。販売開始に合わせてキャンペーンも実施する。
■mBot2販売開始キャンペーンの概要 ①9台のmBot2購入で1台のmBot2を無償提供 ②6台の（mBot2の基板である）CyberPi購入で1台のCyberPiを無償提供 ・対象：学校または教育委員会（※先着20の学校または教育委員会まで） ・キャンペーン期間：発売日から2021年6月30日
■mBot2 製品詳細ページ： https://www.makeblock.com/jp/steam-kits/mbot2 ■製品仕様 ・基板：CyberPi ・プロセッサ（コア）：ESP32-WROVER-B ・SPI Flashメモリ容量：8MB ・寸法：175mm x 130mm x 93mm ・重量：1.01kg ・通信方式：Wi-Fi、Bluetooth、USB ・入力：ジョイスティック、リセットボタン、ボタン×2、ライトセンサー、マイク、ジャイロセンサー、超音波センサー2、クアッドRGBセンサー ・出力：1.44インチフルカラーディスプレイ、フルカラーRGB LED×5、高音質スピーカー ・拡張ポート：mBuildモジュールポート、2ピンポート×2、3ピンポート×4 ■製品パーツ概要 ・内容物：CyberPi / mBot2 拡張ボード / 超音波センサー2 / クアッドRGBセンサー / エンコーダーモーター、ケーブル / シャーシ / 車輪 / ローラーボール / スリックタイヤ / mBuild 接続ケーブル（10cm、20cm）/ M4*25mm、M4*14mm、M4*8mm、M2.5*12mm ねじ / ドライバー / ライントレースマップ / USBケーブル（Type-C） ■メーカー希望小売価格：16,900円（税別） ・製品購入予約ページ： https://www.amazon.co.jp/dp/B0919F9CKS ・教材購入ページ：https://www.amazon.co.jp/dp/4991206510
■mBot2オンライン説明会の概要 ・日時：2021年6月2日（水）18:00～19:00 ・会場：オンライン（Zoom開催） ・料金：無料 ・内容：mBot2の製品紹介、教育現場での使用感、教材の解説など ・対象：STEAM教育・プログラミング教育に関心のある教育関係者 ・定員：100名（先着） ・参加方法：右記URLから。 https://www.makeblock.com/jp/event
AUTHER
村山 繁DroneTribune代表兼編集長。2016年8月に産経新聞社が運営するDroneTimesの副編集長を務め、取材、執筆、編集のほか、イベントの企画、講演、司会、オーガナイザーなどを手掛ける。産経新聞がDroneTimesを休止した2019年４月末の翌日である2019年5月1日（「令和」の初日）にドローン専門の新たな情報配信サイトDroneTribuneを創刊し代表兼編集長に就任した。現在、媒体運営、取材、執筆、編集を手掛けながら、企画提案、活字コミュニケーションコンサルティングなども請け負う。慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアム研究所員、あおもりドローン利活用推進会議顧問など兼務。元産経新聞社副編集長。青森県弘前市生まれ、埼玉県育ち。 -
中国・深圳で開催中の「Shenzhen Internathonal UAV EXPO 2019」にブ一スを出展した一般社団法人日本UAS産業振興協議会は、日本の大規模展示会JapanDroneの運営会社にブースの運営を託し、スタッフは６月21日までにUAV EXPOに出展しているブースをほぼすべてまわりおえるなど、地道な開拓活動を実施した。
「日本で知られていない現地企業の出展を」
UAV EXPOのJUIDAブースでは、日本の展示会Japan Droneを運営するコンベンション企画会社、株式会社コングレの中国在住スタッフや、コングレのグループ会社、株式会社スペースメディアジャパンのスタッフが常駐し、ブースでJapan Droneの宣伝ポスターを掲示し、来場者にチラシを配布するなどして告知活動を展開している。
その一方で、UAV EXPOに出展している企業、団体の役130のブースをまわり、日本でのJAPAN DRONE開催をPR。関心を持つ企業や団体に資料を手渡すなどして周知活動を展開した。
UAV EXPOに出展している企業、団体は９割以上、中国国内の団体で、国内市場を見据えての展示がほとんどだ。しかし現地でPR活動を担当した株式会社スペースメディアジャパンの坂本直樹氏は、開催２日目である21日の午前中までに「ほぼすべてのブースをまわり終えた」と話す。過去にEXPO開催中にブースをまわることで出展に結び付けた実績もあり「今回もそうなれば」と期待する。「特に中国では有名でありながら、日本でそれほど知られていない企業もある。そんな企業の出展が実現すればうれしい」と話している。
JUIDAは、UAV EXPOを主催している深圳市无人行机業協会（Shenzhen UAV Industry Association）と連携関係にある。深圳協会側もJAPAN DRONEには毎回、出展している。
UAV EXPOのJUIDAブース 
中国語のチラシは開催２日目で配り終えた AUTHER
村山 繁DroneTribune代表兼編集長。2016年8月に産経新聞社が運営するDroneTimesの副編集長を務め、取材、執筆、編集のほか、イベントの企画、講演、司会、オーガナイザーなどを手掛ける。産経新聞がDroneTimesを休止した2019年４月末の翌日である2019年5月1日（「令和」の初日）にドローン専門の新たな情報配信サイトDroneTribuneを創刊し代表兼編集長に就任した。現在、媒体運営、取材、執筆、編集を手掛けながら、企画提案、活字コミュニケーションコンサルティングなども請け負う。慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアム研究所員、あおもりドローン利活用推進会議顧問など兼務。元産経新聞社副編集長。青森県弘前市生まれ、埼玉県育ち。ドローン開発で世界をリードする中国・深圳では6月20日、「The 4th Shenzhen Internathonal UAV EXPO 2019」（深圳市无人行机業協会＝Shenzhen UAV Industry Association主催）が、会展中心（Shenzhen C onvention & Exhibition Center）で開幕します。地元、中国のメーカーのほか世界各国からも多くが出展する世界最大規模のドローン展示会で、期間中は出展者らによる来場者の関心を引き寄せる競争が繰り広げられます。日本からも株式会社エアロネクスト（東京）が、スタートアップとして初参戦します。世界中の高い頭脳の持ち主がエンジニアや研究者、経営者として中国の企業で力を発揮していますが、そんな中国企業や世界各国の関連企業が一堂に集まる中、世界のコンテストで入賞を獲得しまくったエアロネクストが世界進出にはずみをつけます。また一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）もブースを出展します。開催は22日まで。
エアロネクストは中国生産機を公開 期間中、田路CEO、川ノ上総経理が登壇
UAV EXPOが開催される中国・深圳の「会展中心（Shenzhen Coevetion ＆ Exhibition Center）」 
開催直前、ブースで展示の指揮をとるエアロネクスト現地法人、天次科技（深圳）有限公司の川ノ上和文総経理 エアロネクストは、ブースに同社の重心制御技術、4D Gravity®️を搭載したNext DELIVERY、 Next INDUSTRYなどの機体を並べ、来場者が実物を間近で見ることができるようにレイアウトします。
展示する機体は、エアロネクストが、中国の量産支援の持ち主スタートアップ、SVVと提携して生産された機体で、今後、中国との連携を拡大する同社の方向性を伝える戦略的なストーリーを乗せた機体でもあります。
開幕初日の20日には同社の田路圭輔代表取締役CEOが2回登壇し、それぞれ新たなビジネス戦略について発表を行う予定です。２回の発表はそれぞれ新しく公表する情報を含めた独立した内容になる予定です。5月に深圳に設立した同社の現地法人、天次科技（深圳）有限公司の川ノ上和文代表も、同時開催されるThe 3rd Drone World Comgsessのサプフォーラムに21日に登壇し「次世代産業ドローンの重心制御技術:4D Gravity®️」と題してプレゼンテーションを行います。
２人はブースにも立ち寄り、来場者との交流を図ったり、メディアの取材を受けるなどので活動をします。伊東奈津子CMOも来場する予定です。
「The 4th Shenzhen Internathonal UAV EXPO 2019」には、このほか日本の一般社団法人日本UAS産業信仰協議会が出展します。ほかにも日本でなじみの深いDJIのほか、EHANG、YUNEEKなど名の知れた企業のほか、農業機で業績を伸ばしているXAG、物流機のSMD、ドローショーで知名度を拡大させているHIGH GREATなどもブースを出してしており、新たなマッチングの可能性に満ちた開催となりそうです。
エアロネクストのブースでEXPO来場者を待つNext DELIVERY AUTHER
村山 繁DroneTribune代表兼編集長。2016年8月に産経新聞社が運営するDroneTimesの副編集長を務め、取材、執筆、編集のほか、イベントの企画、講演、司会、オーガナイザーなどを手掛ける。産経新聞がDroneTimesを休止した2019年４月末の翌日である2019年5月1日（「令和」の初日）にドローン専門の新たな情報配信サイトDroneTribuneを創刊し代表兼編集長に就任した。現在、媒体運営、取材、執筆、編集を手掛けながら、企画提案、活字コミュニケーションコンサルティングなども請け負う。慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアム研究所員、あおもりドローン利活用推進会議顧問など兼務。元産経新聞社副編集長。青森県弘前市生まれ、埼玉県育ち。
