ドローンやロボットの実演展示イベント「ロボテスEXPO 2021」が3月18日、ロボット開発実証拠点、福島ロボットテストフィールド（福島県南相馬市、浪江町）で始まった。リモートIDの実演、ドローンを離発着させることのできる特装車、ドローンからの消火活動など、37の企業、研究機関、自治体などの団体による展示、実演が行われている。開催は19日まで。
新明工業が昇降ポート備えたワゴン、ロボデックスは水素ドローンを実演 PENGUIN-Cの展示も
ロボテスEXPO2021は、公益財団法人福島イノベーション・コースト構想推進機構（福島県福島市）が主催。一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）が後援で、またJapanDrone運営委員会が特別協力でそれぞれ運営に名を連ねている。日刊工業新聞社が事務局を務めている。事前登録した参加者が初日の午前中から各展示を見て回っていた。
会場ではそれぞれの取り組みが展示されている。自動車の特装や生産設備の設計開発を手がける新明工業株式会社（愛知県豊田市）は、車体のルーフにドローンが離発着できる昇降機能を持つポートを備えたワゴン車「Mobile Drone Station」のコンセプトモデルを出展、実演した。ドローン出発時にはルーフが開き、車内に格納されたドローンポートがせりあがり、待機していたドローンが離陸する。デモンストレーションでは20メートルほど飛んだあと着陸した。着陸もほぼ元の位置に着陸。ポートに備えたセンタリング機構で、機体をポートの中央に寄せると、ポートがルーフの中に納まっていった。一連の動きはよどみなくスムーズだった。
ドローンを格納した車内は、ドローンが待機したポートがあるほかは、ドローンの整備のための作業台、ポートを昇降させるための機構がコンパクトに整然まとめられていて、それ以外のスペースは作業にあてることも、荷物を積載させたりすることもできるなど、空間を有効活用するのに向いている。
新明工業自動車事業本部技術部の森野冨喜雄主査は、「特別に最先端のテクノロジーを使っているクルマというわけではありませんが、すでにある技術を組み合わせるとこんなことができるというご提案をしてみました。特装車を手がけてきたので、コンパクトにまとめることには力を入れました。これからユーザーさまのご意見も伺い、使い勝手のよいものにしてていきたいと考えています」と話す。
また、ポートから離陸したドローンはイームズロボティクス株式会社（福島県福島市）製。ドローンはポートにプリントされた二次元バーコードを識別する機能を備え、上空から二次元バーコードを読み取り高い精度で自動着陸できる。
このほかブルーイノベーション株式会社は、石油化学プラントを再現した試験用プラントで球体ガードに覆われた屋内用ドローン「ELIOS2」で暗く狭い場所でドローンを飛行させながら、壁面の傷の有無、ボルトのゆるみの有無、計器の読み取りなどを確認する点検作業を実演した。
株式会社J DRONE（東京）は、ラトビアのUAV Factory社製固定翼機「ペンギンC」の実機を専用カタパルト（発射台）などとともに展示。飛行時間は最大20時間であることや、飛行距離が100kｍに及ぶことなどを説明した。捜索救助活動に役立つ光学カメラとナイトビジョンカメラの搭載が可能だ。災害対策や警備に役立てるよう今後、国や自治体に働きかける活動を本格化させるという。
東光鉄工株式会社は、風洞実験を行う「風洞棟」で、レスキュー機「TSVーRQ1」の台風実験を公開した。「TSVーRQ1」は災害対策を念頭に開発された耐風・防水・気密を追求した多目的ドローン。この日は公開することを優先させて風速５ｍ/秒で空中静止をした。性能としては18ｍ/秒に耐えられる設計になっており、同社UAV事業部セールスグループの高橋成典課長が「過酷な環境で使えるように試験を繰り返して開発した機体なので、防災や減災のお役に立ちたいと思っています」と話した。
屋内水槽塔では、株式会社スペースワン（福島県郡山市）が屋内水槽試験棟で水中ドローン「CHASING M2プロ」のデモンストレーション体験を実施した。注目の水中ドローンには多くの来場者がデモの様子を見守った。このほか株式会社テラ・ラボ（愛知県春日井市）が翼幅４メートルの固定翼機の飛行デモ、株式会社ロボデックス（横浜市）が住緯度ドローンの長時間飛行デモ、株式会社デンソー（愛知県刈谷市）がドローンを使った橋梁点検での不具合検知のデモなどを実施している。
ロボテスEXPO2021は19日まで開催している。
DroneTribune代表兼編集長。2016年8月に産経新聞社が運営するDroneTimesの副編集長を務め、取材、執筆、編集のほか、イベントの企画、講演、司会、オーガナイザーなどを手掛ける。産経新聞がDroneTimesを休止した2019年４月末の翌日である2019年5月1日（「令和」の初日）にドローン専門の新たな情報配信サイトDroneTribuneを創刊し代表兼編集長に就任した。現在、媒体運営、取材、執筆、編集を手掛けながら、企画提案、活字コミュニケーションコンサルティングなども請け負う。慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアム研究所員、あおもりドローン利活用推進会議顧問など兼務。元産経新聞社副編集長。青森県弘前市生まれ、埼玉県育ち。
