世界最大のテクノロジーの祭典、CESを主催するコンシューマー・テクノロジー・アソシエーション（CTA）は７月28日、年明け１月に米ラスベガスで開催を予定していた「CES 2021」について、2021年1月6日から9日の期間に、“オールデジタル”で開催すると発表した。過去50年間にわたりラスベガスで大規模に開催されてきたイベントは、開かれないこととなった。
「自分の席を、テクノロジーの最前列に」
オールデジタルでの開催を決めたのは、新型コロナウイルス感染症の収束が見込めない中、「ラスベガスに何万人もの人々を安全に招集し、直接会ってビジネスを行うことはできない」ため。またオールデジタルであれば、最新プロダクトや新たな発想に触れるなど、テックコミュニティを安心して満喫できると、安全確保を重視していることを強調した。（An all-digital CES 2021 will allow the entire tech community to safely share ideas and introduce the products that will shape our future. You’ll be able to participate in all the awe-inspiring moments of CES wherever you are in the world. We are designing a unique experience for the tech industry.）。
さらに、オールデジタル開催が、出展者が既存のオーディエンスと新しいオーディエンスを結びつけるためのユニークな体験を提供できることや、参加者の自席が「最前列の席」となり、最先端テクノロジーを見学したり、最新の製品発表に参加できたり、世界中のグローブランドやスタートアップと交流することができることを強調、新たな体験を訴求していく考えだ。
CTAは先月６月初旬には、感染対策などを十分にしたうえで本開催とオンライン開催とを併用するスタイルで開催する方針を打ち出していた。しかし、新型コロナウイルス感染症に収束機運がみられないことから、ラスベガス多数の来訪者が集結するリスクを重視、方針を転換した。
CESは、世界各国のテクノロジー関連企業が、競うように最新プロダクトを出展することで知られていて注目度が高く、日本からも多くの企業が出展している。今年１月に開催されたCES2020にはブルーイノベーションが日本のドローン関連企業として単独で出店したほか、エアロネクストなどもスタートアップとして進出し、話題を集めていた。
なお、１年後の2022年に予定されている「CES 2022」については、現時点では展示会とデジタルショーの両方の要素を取り入れ、ラスベガスで開催予定だという。
日本のテクノロジー関連では、日本のテクノロジーフェス、CEATECもWEBサイト上に会場を構築して「CEATEC 2020 ONLINE（シーテック 2020 オンライン）」として開催することを決めている。接触リスクと向き合う「ニューノーマル」を前面に押し出したことが最大の特徴で、2020年10月20日(火)～23日(金)に開催し、12月31日までアーカイブのオンデマンド配信が行われる。
DroneTribune代表兼編集長。2016年8月に産経新聞社が運営するDroneTimesの副編集長を務め、取材、執筆、編集のほか、イベントの企画、講演、司会、オーガナイザーなどを手掛ける。産経新聞がDroneTimesを休止した2019年４月末の翌日である2019年5月1日（「令和」の初日）にドローン専門の新たな情報配信サイトDroneTribuneを創刊し代表兼編集長に就任した。現在、媒体運営、取材、執筆、編集を手掛けながら、企画提案、活字コミュニケーションコンサルティングなども請け負う。慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアム研究所員、あおもりドローン利活用推進会議顧問など兼務。元産経新聞社副編集長。青森県弘前市生まれ、埼玉県育ち。
