水中ドローン事業で知られる株式会社スペースワンが、千葉・幕張メッセで開催中のJapanDrone2022に、日本国内で流行のひきがねとなった中国製の機体とともに、ノルウェイのROVメーカー、BLUEYE社製の水中ドローンを展示している。多くのサカナが水中で泳ぐように、たて型スタイルで水中を進む。国内での展開は未定だが、利用者の選択肢を増やす可能性がある。

サカナのようにたて型で活動　「多様性の参考に」

展示されているBLUEYEのROVは、仕様書の説明によると本体の大きさは長さ48.5㎝、幅25.7㎝センチ、高さ35.4㎝で重さは8.6㎏。水深305ｍまで潜れる。４つのスラスターを搭載し３ノットで航行する。スマートバッテリーの搭載で５時間の作業が可能だ。

内蔵カメラは機体と独立して上向き、下向きにチルトが可能で、アクセサリーをつなぐためのポートが３つを備える。照明の明るさは3300ルーメンで、ライブストリーミングが可能だ。

展示したスペースワンは「あくまでも参考のための展示。水中ドローンにも多様性があることを示せると思います」と話している

 　水中ドローンの普及、人材育成に取り組む一般社団法人日本水中ドローン協会（東京、代表理事・小林康宏株式会社スペースワン代表取締役）は2月６日、海の未来を考える「特別シンポジウム水中（ミズナカ）会議」を開いた。高額ガラスポートや水圧試験機を手がける有限会社アテナ工央（愛知県岡崎市）の平松卓三代表取締役、日本テレビ系『THE！鉄腕！ダッシュ！！』への出演で知られる特定非営利活動法人海辺つくり研究会（横浜市）の木村尚理事・事務局長が基調講演し、それぞれの立場から海を知るきっかけとしての水中ドローンの役割に期待を表明した。水産庁増殖推進部の岡本圭祐課長補佐は、水産庁が取り組む水産業のスマート化に水中ドローンが重要な役割を果たすと述べた。

海洋国家なのに海を感じにくくなっている危機感を共有　体験会、各地で反響　

　シンポジウムはオンラインで開催され、約200人が同時視聴した。収録は水中ドローン協会のオフィスにスタジオを設営し、登壇者はスタジオで顔をそろえた。この日のテーマは「水中ドローン×ブルーエコノミー～私たちが水中ドローンで海の未来にできること～海と日本PROJECT」に設定。水産業の資源の供給元としての海が生活から遠ざかっていることへの危機感を主な話題に、水中ドローンを海について考えるきっかけにすることなどについて意見を出し合った。

　また水中ドローン協会は、公益財団法人日本財団（東京）の「海と日本PROJECT」に採択された「水中ドローンで知る『私たちの海』」と名付けた小中学生向けの体験教室を全国８カ所で開催しており、シンポジウム冒頭で各地の活動状況が紹介された。

　青森県では教えるカリキュラムにKJ法を取り入れるなどカリキュラムの工夫が練られていたり、神奈川県ではいけすの魚と振れあうなどイベント性が高かったり、富山県では堤防の内側にあった藻場がなくなってしまった現場を目の当たりにしたりしたなどの状況が報告された。水中ドローン協会の大手山弦事務局次長は「SDG‘sの目標14『海の豊かさを守ろう』と親和性が高い活動です。反響が大きく、うちでも開催してほしい、などの要望も寄せられており、今後拡大を検討しています」と報告した。

大人が出したごみを子供が拾う光景　水中ドローンで関心喚起を

　基調講演ではアテナ工央の平松代表が、ダイビング、釣り、カメラの趣味を通じて海やそこにすむ生き物の変化に気付き、水中ドローンを使って水中を調査しはじめた経緯を説明した。釣り針やルアーが岩や根株などに引っかかり放置されてしまう状況をみて「目の前で起きている事象は何を伝えているのかを考え、可視化しないといけないと思った」と、「根がかりプロジェクト」を発足させ、可視化に取り組みはじめた。

　平松代表が海底清掃などの活動を通じて最も印象に残った光景は「大人が出したごみを子供が拾うこと」という。釣り関係者は根がかりによって海に残った釣り針などを「置き去り品」と呼び「ごみ」と区別するというが、平松代表は「豊かな海を守るために大事なことは、みんなで考えること」と話した。

　そのうえで水中ドローンについて、高齢化するダイバーのかわりの活用できるなどの価値を列挙したうえで、「子供たちの前で使っているとみんな寄ってきて楽しそうに目を輝かせます」と水中ドローンの関心喚起の効果を強調。「海のことを考えるきっかけとしてとてもすばらしい」と指摘した。

機能拡充で水中の可視化を　海に囲まれているのに実感乏しい

　海つくり研究会の木村理事は、海の美しさを引き合いに出し「人は見た目のきれいなものに騙されることがあります。騙されないためには本質を知ることが重要です」と注意を喚起した。木村理事が藻場づくりなど海の環境保全活動をする中で、人々の営みのしわ寄せが海にたどりつくことにもかかわらず、人々がその実感を持てないでいるのは、海に囲まれた国であるにもかかわらず、埋め立てによって、海に触れる機会が無くなっているからではないかと分析。「もう一度海と人、自然と人をつなぎ直さなくてよいのか」と問いかけた。

　一方で、海をテーマにした討論はしばしば、大勢がごみを捨てる実態に警鐘を鳴らして終わることを逆手にとり、「それは大勢がごみを拾えばそのぶんきれいにできると考えられるのではないか」と呼びかけた。そのためには、実態を伝える水中ドローンへの期待は高く、「位置情報が取得でき、水が濁っていても撮影でき、水温、塩分、phが図れるなど機能が充実することを期待したい。たとえば藻場の面積が図れれば、そこに固定化できるCO2が算出できる」などと要望した。地球温暖化対策に関連して、「藻場の造成でCO2固定化を強化することよりも、排出を抑制することが先決」とくぎを刺した。

　このあと、水産庁の岡本圭祐課長補佐を加えたパネルディスカッションでは、小林康宏代表理事が掲げたテーマにパネリストが発言する形式で行われた。「水中ドローンでSDG‘sに貢献できること」について、水産庁の岡村課長補佐は「水産庁の立場は海の豊かさを守ること。水中ドローンを含めさまざまな技術が活用可能な価格帯になってきており、魚の種類ごとに生態系の実態をデータとして取得し資源管理につなげたい」などと述べた。水中ドローンの活用法については、海つくり研究会の木村理事が「圧倒的に環境学習です。子供にも使えるので学習にはちょうどいい。ただし、見える、魚がいる、にさらに加える工夫が必要です。何かがいた、だけでなく、なぜいたのでしょう、何をしているのでしょう、と問いかける」などと提言した。

　この答えにアテナ工央の平松代表が賛同し、「水中ドローンは考えさせるきっかけになります。なにより子供たちが夢中になります。魚に近づくにも水中ドローンが適しています。ダイバーとしてもぐると逃げる魚も、水中ドローンからは逃げません」などのエピソードを披露した。そのうえで「こっちでゴミ拾いをしているときに、隣でごみを投入している状況を、子供たちも、関係業界もみんなで考えて頂けたら」と述べた。

　水中ドローン協会の小林代表は今後も海や水の課題解 決を進めるうえで、水中ドローンを役立てる考えを表明。小中学生を対象に実施してきた取り組みについては「事業が採択されれば、さらに拡大したい」と表明した。

　福島県は７月30日、福島県南相馬市の福島ロボットテストフィールド（RTF）で消防担当者向けに水中ドローン講習を行った。会津若松消防本部、須賀川消防本部、喜多方消防本部など福島県内の担当者らが知識と技能を身に着けた。講習は一般社団法人日本水中ドローン協会を運営する株式会社スペースワン（郡山市）が担った。参加した消防職員は所属先で身に着けた技能を活用する方策を探る方針だ。自治体が主導した水中ドローンの講習は珍しく、激甚災害が増える中でこうした講習需要が拡大する可能性がある。

会津若松、須賀川、喜多方などから参加　実技はRTFの「屋内水槽試験棟」で

　講習は、水中ドローンの機体や運用に関する知識を身に着ける座学と、目的に応じた運用方法を学ぶ実技に分けて行われた。座学ではスペースワンのインストラクター、井東恭彦さんが講師を務め、水中ドローンの種類、歴史、ルール、用途、整備、今に水中ドローンにできること、できないこと、開発の状況などを体系的に整理して伝えた。

　水中ドローンは空を飛ぶドローンと異なり、運用にかかわる法律は存在しないが、海上衝突予防法、河川法など運用場所に応じた法律があり、運用者はそれを確認、遵守しないといけないことが伝えられると、参加者はさっそくメモをとったり、配布された資料に線をひいたりした。

　また参加者が消防職員であることから、運用現場を想定して、水面より上の空間で使えるGPSと、水中で機能するソナーを組み合わせて水中の対象物の位置を座標で推測する方法や、水中ドローンに備わっている機能をそのほかの通信技術と組み合わせることで、操縦者と他の地点とで映像を共有することが可能になる事例などが紹介された。

　水中ドローンの動きについても実践を想定。「新しく開発された機種の多くは、機体の動きを６軸で制御できることをため、どの方向にも向けることができます。たとえば要救助者を確認するために機体を対象物に向けたまま維持することもできますし、海底の捜索をするため機体のカメラを真下に向けたまま移動をさせることもできます」と話すと、受講者が大きく首をたてにふるなど可能性を感じた場面も見られた。

　さらに運用については原則３人体制であることを推奨していると説明。３人は操縦、補助、監視で、「補助者が非常に重要、ケーブルの出し入れ次第でトラブルの原因になりえます。ケーブルさばきが運用の巧拙が決まるといっても過言ではありません」とその理由が説明された。

　また運用時に必要な準備も紹介した。そのうちのひとつがレジャーシートで井東さんが「機体は砂鉄をまきこんで錆びるとモーターがあっというまにダメになります。機体は砂浜におくとそれだけで砂鉄を巻き込みます。レジャーシートがあると、それを防げます。私も壊したことがあるので、利用をお勧めします」と体験談をまじえて分かりやすく説明した。

　トラブル事例として、水槽の点検で、水槽内の突起物にケーブルがまきついてしまったことなどを紹介。具体例として映像で水中ドローンが航行中に海底の障害物にケーブルがからまったときの映像を投影した。映像では、別のドローンがアームを搭載して遭難ドローンに向かわせ、ひっかかっていたケーブルをとりはずして、救出に成功した。このほか養殖場で沈んだ魚を取り除く作業にも活躍する様子が紹介された。

　また後半はRTFの屋内水槽試験棟に移動し、30m×12m×水深7mの大水槽で水中ドローンの操作を体験した。参加者は３班に分かれ、各班にスペースワンのインストラクターがつき、電源の入れ方、コントローラーの扱い方などのほか、空を飛ぶドローンと異なり、水中ドローンはケーブルにつながれた機体として操ることになるため、ケーブルの出し入れを管理する補助者が、操船の巧拙や、目的の遂行を大きく左右することなどの説明がされた。

　ひととおりの扱い方を学んだあと、機体を進水。水槽の底に向かって沈ませる潜行をし、一定の深さに到達したらその姿勢を維持したままスライドするように横移動、その後右旋回をしたり、船の底を潜り込んで点検するように機首を水面にむけて仰がせたり、また、その姿勢を維持して移動をさせるなど、実践を想定した操作を体験した。その間、機体の深さを読み取るなど補助作業の重要性も体験した。

　電波を通しにくい水中で、障害物や対象物を探り当てるときに役立つソナーの使い方も体験。ソナーの特性として、表面の固いものと柔らかいものとで反応が異なることを学んだ。　

　参加者の一人は「河川や湖沼などの水難事故で捜索などに役立つのではないかと感じた。所属先に戻ったあと活用法などを検討したい」と話した。スペースワンは「日本は海洋国家でもあり海を含む水中移動は災害対策、産業振興などに重要度が高まる見通しです。水中ドローンの普及や、運用できる人材の育成を通じて課題解決などに貢献していきたいと考えています」と話している。

　　中国の水中ドローンメーカーCHASING社が、米ラスベガスで開催されるテクノロジー展示会「CES2020」に出展するブースに、日本で最初にパートナー契約を交わし、国内の2019年の水中ドローン市場拡大をけん引した株式会社スペースワン（福島県郡山市）が日本人スタッフを派遣し、日本からの視察者などに対して日本語での説明を担う。新製品発表も予定されているという。

CHASING新製品の発表も

　　CES2020でCHASINGは同社を代表する機種や同社の取り組みを発表する予定。新製品の発表を予定しているとの情報もある。スペースワンは日本人スタッフ４人を派遣し、来場者を迎える。とくに日本からの来場者には日本語で対応する。

　　CHASINGは中国・深圳に本社を構える水中ドローンメーカーで、スペースワンとは2018年４月にパートナー契約を締結した。CHASINGのGladiusシリーズは日本の水中ドローン市場拡大に大きく寄与し、2019年３月に千葉・幕張メッセで開催された一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）が主催するドローン専門の大規模展示会、「Japan Drone2019」では、スペースワンが水中ドローンGladiusMINIで参戦し「Best of Japan Drone Award2019」のハードウェア部門で最優秀賞を受けたほか、オーディエンスアワードも獲得した。

　スペースワンは一般社団法人日本水中ドローン協会の事務局を運営している。

　　10月12日から13日にかけて静岡県から東北にかけて日本列島を縦断し、多数の死者、行方不明者、河川の堤防決壊、土砂崩れなどの甚大な被害をもたらした台風19号の爪痕が残る被災地で、多くのドローン活動家、ドローン事業者が災害対応に活躍しています。本サイトはその方々の活躍に敬意を表し、心から支持するとともに、現地でのご苦労に対し、被災された方々、災害対応にあたっておられる方々にお見舞いを申し上げます。

神奈川・相模原で土砂崩れを確認し情報提供と避難を呼びかけ

　　ドローン研究と実装をけん引する慶應義塾大学SFC研究所・ドローン社会共創コンソーシアム（古谷知之代表）は、「災害ドローン救援隊　DRONE BIRD」を運営するNPO法人クライシスマッパーズ・ジャパン（東京都調布市）、災害ボランティア活動を展開するチーム藤沢、一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）の認定スクールを運営するDアカデミー株式会社、ジオサーフ株式会社のメンバーや、フリーのドローンパイロット、稲田純次氏らとともに、甚大な被害に見舞われた神奈川県相模原市に発災直後から入り、実態調査を実施しています。

　現地では、発災箇所を中心に、その周辺の状況をオルソ化できるようドローンから撮影し、被災箇所の詳細を把握するため映像撮影も実施しています。その結果、土砂災害、河川の氾濫、冠水、崩落が、現地に入る前に入手していた情報よりも、深刻な状況であることをつかみました。また、数箇所で地滑りを確認したため、周辺住民に避難を呼びかけ、県に情報を提供するなどをしました。

　収集した情報は、GitHub, Google Drive、OpenAerialMap、国立研究開発法人科学技術研究所（本所：茨城県つくば市）のNIED-CRCなどで提供されます。

　現地に入ったドローン社会共創コンソーシアムの南政樹副代表は、今後、被災地での支援活動が活発化するに伴い、ボランティアに対して円滑な情報提供の必要性が高まると想定。自治体や気象庁、国土地理院など公的なデータだけでなく、現地入りした事業者のデータがより大切になると指摘し、同様に災害活動で現地に入っているドローン事業者に対し、データの共有を呼び掛けています。

郡山、長野でも　国際興業は河川氾濫エリアを中心に空撮

　　「福島ドローンスクール」を運営するほか、水中ドローンの普及にも力を入れている株式会社スペースワンは、本社を構える福島県郡山市や隣接する須賀川市が被災。13日朝から災害協定を締結している郡山市や須賀川市からの要請もあり、郡山エリア２班、須賀川エリア１班に分かれ、総動員で被害状況調査にあたりました。

　　郡山市内を流れる阿武隈川はこの台風で氾濫し、国土地理院によると阿武隈川と支流の逢瀬川と合流する地点の西側の住宅地が東西1.5キロほどの範囲で浸水したとみられています。浸水の深さはこのあたりで最大でおよそ３メートルで、福島県桑折町では深さは最大でおよそ5.2メートルに達しているとみられるといいいます。同社は撮影で得られた情報をそれぞれの自治体に提供するなどの活動を続けています。

　　自然災害や紛争地域で脅威にさらされている人びとに対する支援活動を行う認定NPO法人ピースウィンズ・ジャパン（広島県神石高原町）は、千曲川沿いで浸水被害の大きかった長野市に、医者を含む医療チーム、レスキューチームを派遣し医療支援や、病院避難支援、避難所支援などを展開しています。

　　PWJレスキューチームと医療チームは上陸する前日から災害に備えて待機し、訓練を重ねていました。これまでの活動はPWJのHPで公開しています。

　　国際航業株式会社、パスコは共同して被害状況を把握するため、10月13日に株式会社パスコと共同で、茨城県、栃木県、埼玉県などを撮影。撮影した写真を同社HPで公開しています。

　水中ドローンの普及に力を入れている株式会社スペースワン（福島県郡山市）は９月26日、重さ1・3キロの小型水中ドローン「CHASING DORY」（チェィシング・ドリー）を11月に発売すると発表した。中国・深圳の水中ドローンメーカーCHASING-INNOVATION TECHNOLOGY（以下CHASING社）の新製品で、発表会にはCHASING社のAlex Chang CEOもかけつけ、新製品をアピールした。発表会は「しながわ水族館」で開催され、水中ドローンと水槽の生き物との共演も披露された。

小林社長「水の中の世界を、気軽に」

　CHASING DORYの最大の特徴は小型、軽量であることによる携帯性の高さだ。重さは１.３キログラムとノートパソコン並みで、全長24・4センチ、幅18・8センチとバッグに入れて運びやすい。重さ、大きさとも従来の同社の主力機、「GLADIUS mini」のほぼ半分だ。

　本体は水の中を軽快に動くため５つのスラスターを備えている。操縦者から15メートル離れても通信が可能なベースステーションと呼ばれるブイを浮かべ、本体はそこからのびる15メートルのテザーロープにつながれている。操縦者からは水平方向に15メートル、水深15メートルまでの範囲で動き回れる。F１・６のレンズを備え1920×1080、30Fpsの動画撮影が可能だ。カメラの向きを上下させるためには、本体そのものを傾ける必要があり、上下それぞれ45度まで傾けた姿勢を維持できる。タブレット端末やスマートフォンで専用アプリをダウンロードして操作する。

　発表会ではスペースワンの小林康宏社長が「水中ドローンの普及で新しい水の中の風景を気軽に楽しんでもらえると期待している」と話し、CHASINGのCEO、Alex氏が「水中ドローンではリーディングカンパニーであると自負している。発表会に登壇できて光栄だ」とあいさつした。スペースワンのドローン事業部、植木美佳さんがCHASING DORYの特徴を動画をまじえて紹介したあと、「実際に動いているところも御覧いただきます」と、水族館のデモンストレーションに来場者を誘導した。デモンストレーションでは、60種の900点の生き物が泳ぐトンネル水槽をCHASING DORYが自在に動く様子を確かめた。

　スペースワンは、一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）認定のドローンスクールを運営するほか、水中ドローンのエキスパートを養成や普及を推進するための、一般社団法人日本水中ドローン協会（東京）も運営しており、水中ドローンの操縦技術を習得希望者に向けた水中ドローンスクール「GLADIUS CAMP」の運営も管理している。小林氏は「海に囲まれている日本で水中ドローンが根付けばもっと楽しく豊かになると思う」と水中ドローンの普及に力を入れる方針だ。

　　CHASING DORYの価格は５万９８００円（税込み）。

・CHASING社HP：https://www.chasing.com/jp
・一般社団法人水中ドローン協会：https://japan-underwaterdrone.com/