ワイズ技研がドローンで山田錦を直播 NDVIも取得し農業DX推進

2021.05.17

 スマート農業事業を手掛ける株式会社ワイズ技研(東京都渋⾕区)は5月17日、オーガニック栽培の酒⽶、⼭⽥錦の種籾をドローンで圃場に直播する取り組みを徳島県小松島市で実施したと発表した。田植え不要のドローンによる直播で、田植えの場合に必要な育苗や苗運搬の作業負担軽減を目指す。同社によると、オーガニック栽培の山田錦をドローンで直播したのは過去に例が見当たらないという。

「Y’sSmartAgri」の第1弾 負担軽減、データ管理で地域活性化を

⼭⽥錦の直播が行われたのは、徳島県小松島市の⼀般社団法⼈いきいきファーム⽴江(Farm19)の圃場。ワイズ技研が農業のDX化を進めるプロジェクト、「Y’sSmartAgri(ワイズスマートアグリ)」の第一弾として取り組んだ。ワイズは収穫までの期間もドローンなどを使ったリモーロセンシングで⽣育状況を撮影・解析し、適期作業の推進を進める。今回も植生の活性度を表す正規化植生指数 (NDVI)を取得した。直播による負担軽減と、データに基づいた農業DX化推進による収量、品質の確保を目指す。

今回の直播では、農業の技術革新、アグリイノベーションを推進する株式会社マイファーム(京都府京都市)の協⼒を得て、種籾を鉄粉でコーティングした鉄コーティング種⼦を使った。直播に伴うリスクのひとつ、浮き寝などを軽減する。

ワイズ技研は、農業の効率化にドローンを活用する「SkyFarm」プロジェクトを2018年に開始。農薬などの散布事業を全国で展開している。事業を通じて地元農家、農業普及委員、地元農協などから稲作での作業負担の大きさを見聞きし、⽥植え作業のかわりに、ドローンによる直播による負担軽減法を検討してきた。今回環境が整い、第一弾として小松島市で実施することとなった。すでに

水稲での直播は1990年代から農業従事者の負担軽減策として提唱されているものの、定着していない。背景には直播の切り替えに伴う収量減少不安がつきまとうことや、田植え機の改善により負担軽減がある程度進んだことが背景にある。

一方で農業従事者の人口減少、高齢化と、それに伴う経営の大規模化、圃場の大型化などが進み、若手の従事者の育成が急務となっている。

ワイズはドローンやIoTデバイス、AIなどスマートテクノロジーを⽤いる農業のDX化を「Y’sSmartAgri」として進め、若手が農業に関心を持つ環境を整え、地域の活性化に貢献する取り組みを進める。

オーガニック栽培された山田錦をドローンで直播
直播に取り組んだ関係者。前列中央の白シャツ姿が北田諭史ワイズ技研代表
 株式会社ワイズ技研
 ■会社設⽴:1989年3⽉1⽇
 ■事業内容:地盤調査・地盤補強⼯事事業、⼀次産業アップデート事業「Y'sSmartAgri」、テクノロジー推進事業「SkyFarm」「AquaResarch」、埼⽟労働局登録教習機関「三郷トレーニングセンター」などを展開
 ホームページ:http://www.ysgiken.co.jp/
 
株式会社ワイズ技研は、テクノロジーで「住」と「⾷」の基盤を⽀え、⼟を耕し、空を愉しみ、⽔を愛し、⼈を育て、地球上の命がつながる「環」を作ります。ワイズ技研は地盤調査・改良事業における実績と信頼を軸に、新たにテクノロジーを利活⽤した農林漁業の6次産業化、7次産業化に寄与するサービスを展開しています。

■代表取締役:北⽥ 諭史(きただ さとし)
 1971年宮崎⽣まれ 熊本育ち 東京在住。株式会社ワイズ技研代表取締役。⼀般社団法⼈いきいきファーム⽴江理事。幼少期から阿蘇⼭の雄⼤な⾃然を感じられる環境で育つ。ベビーブーマー最後尾世代として激しい競争にさらされる中、競争しない⽣き⽅を模索し法律職・研究職を志すも挫折。紆余曲折の末、⾃ら中⼩事業を事業承継して経営するに⾄り結果的に激しい競争に晒されている。新規事業として建機技能教習所やドローン事業を開始。”社内と社会に幸せと愛の量を増やす”べく、エリアを問わずテクノロジーでローカルを活性化することに貢献するため奮闘中。現在の関⼼事は中⼭間地の⼀次産業のDX、スマート化といったアップデート。早稲⽥⼤学⼤学院法学研究科修了。 
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