DJIは９月９日、スマートフォン用スタビライザーOsmo Mobile シリーズの新モデル、「DJI OM 5」を発表、発売した。スマートフォンクランプを刷新し、延長ロッドをボディに内蔵、前モデルより３分の１小型化したほか、チュートリアルを備えプロのような撮影に導く「ShotGuides」などの新機能も備えた。「パワフルな性能を備え操作性が高い」モデルで、DJIオンラインショップでの価格は磁気クランプ、三脚、電源ケーブル、リストストラップ、収納ポーチが同梱され1万7930円だ。
「プロレベルの撮影や高度なテクニックをもっとたくさんの方に」Paul Pan氏
DJI OM 5はDJIの3軸手ブレ補正技術、新機能 ShotGuides（ショットガイド）、アップグレードした ActiveTrack 4.0を搭載した。撮影を楽しみながら学べ、タップして滑らかな映像やユニークな動画などレベルアップしたコンテンツを作れる。本体の色には「サンセット ホワイト」と「アテネ グレー」の2色の選択肢が加わった。ボディは折りたたみ式で前モデルより3分の1小さくなり折りたたむと手のひらサイズになる。
新機能ShotGuidesは30組のプリセットの撮影チュートリアルがあり、動画撮影を始めたばかりの人でもプロのような撮影ができるように導く。また自動編集機能で動画を作れる。またActiveTrack4.0は、最大5 m/sのスピードで最大3倍のズームを使ったトラッキングに対応し、被写体が激しい動きをしても正確に認識しフレームの中心に捉える。
印象的なコンテンツを作るための機能、事前にプログラムされた撮影モードも備えていて、ハンドジェスチャーで動画撮影の開始・終了を操作したり、写真撮影を簡単に行ったりできる「ジェスチャー操作」機能はそのひとつだ。セルフィー撮影や、セルフタイマーを設定せずにグループ写真を撮影する場合の使い勝手を想定した。ズーム機能を自動的に調整することで背景をドラマチックに動かす「DynamicZoom」も搭載した。映画でも使われる視覚的な映像効果をもたらす技法で、アルフレッド・ヒッチコックが使用したことでも知られる。
タイムラプス、モーションラプス、ハイパーラプス、パノラマ、スピンショットなども搭載。「ストーリーモード テンプレート」では、プリセットのテンプレートを選択し、クリエイティブな映像効果をコンテンツに追加できる。美顔効果で自動レタッチやパラメーターのカスタマイズ設定が可能。カメラをフロントカメラに切り替えると、美顔効果モードが自動的にオンになる。新しいクランプは補助ライトを内蔵した磁気クランプで、夜景やナイトシーンなど暗所での撮影時に被写体を明るく照らし、撮影機会を逃すリスクを軽減した。リストストラップ、グリップ式三脚、収納ポーチもある。
DJIのPaul Panシニアプロダクト ラインマネージャーは「私達は何年もかけ、DJI OM スマートフォンスタビライザーの改善を重ねてきました。どんなアクティビティの間でも使いやすく、有用性の高いツールをユーザーに提供し、プロレベルの撮影や高度なテクニックをもっとたくさんの方に習得していただけるよう製品開発に注力してきました」とコメントしている。
DJI Care Refreshの水没、衝突、物損などをカバーする包括的な保証プランをDJI OM 5 でも利用できる。DJI Care Refresh1年版では1年間で最大2回の製品リフレッシュ交換が可能。2年版では2年間で3回の製品リフレッシュ交換が可能で、メーカー保証期間も1年延長できる。グローバル保証サービス、優先対応、往復送料無料、専用テクニカルサポートなどもある。詳細は https://www.dji.com/service/djicare-refresh 。
■価格と販売時期
DJI 公式オンラインストア store.dji.com にて先行販売中。磁気クランプ、三脚、電源ケーブル、リストストラップ、収納ポーチが同梱され17,930 円（税込）。サンセット ホワイトとアテネ グレーの 2 色展開。別売アクセサリーの補助ライト内蔵スマートフォンクランプは 6,160 円（税込）。
詳細は、https://store.dji.com/product/dji-om-5 で確認を
DroneTribune代表兼編集長。2016年8月に産経新聞社が運営するDroneTimesの副編集長を務め、取材、執筆、編集のほか、イベントの企画、講演、司会、オーガナイザーなどを手掛ける。産経新聞がDroneTimesを休止した2019年４月末の翌日である2019年5月1日（「令和」の初日）にドローン専門の新たな情報配信サイトDroneTribuneを創刊し代表兼編集長に就任した。現在、媒体運営、取材、執筆、編集を手掛けながら、企画提案、活字コミュニケーションコンサルティングなども請け負う。慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアム研究所員、あおもりドローン利活用推進会議顧問など兼務。元産経新聞社副編集長。青森県弘前市生まれ、埼玉県育ち。
