DJI JAPANは10月１日、散布向けの農業用ドローンの新モデル「Agras T30」と「Agras T10」を発表した。「T30」は6ローターの回転翼機。16個の噴霧ノズルを持ち１時間あたり16haの散布が可能だ。DJIは「農業の新たなデジタルフラッグシップ」と位置付けた。また「T10」は４つの回転翼を持つ初心者向けの機体で、DJIは「コンパクトながら強力な空中散布ソリューション」をコンセプトに掲げた。発表会でDJI JAPAN農業ドローン推進部の岡田善樹氏は「テクノロジーは限られた人の特権ではない」とより多くの利用者が利便性を享受できると訴えた。
T30は農業の新たなデジタルフラッグシップ
T30は16個の噴霧ノズルを搭載し１時間で16haの散布ができる。散布幅は９ｍで、８個の電子制御弁を持つ。プランジャーポンプの搭載で１分あたり８ℓを吐出。水稲のほか果樹にも対応する。液剤の搭載は30ℓで一度の飛行で２haの散布ができる。散布品質も向上し、より均一になり強力な浸透も実現した。360度検知球形レーダーシステムを持ち、ほこりや光の干渉を受けずにあらゆる環境、気象条件、視野角で障害物や周囲の状況を認識する。自動障害物回避と適応飛行機能は、操作中の安全性を確保する。液面のリアルタイム表示で補充の適切なタイミングを知らせる。
粒剤も40㎏積める。散布の均一性が50％向上し、１分で20㎏の散布ができる。残量検知センサーも搭載している。
機体前後にはFPVカメラを備え、正面と背面のビューが提供される。このため方向転換せずに飛行状況を確認できる。高輝度のサーチライトで暗視機能を2倍に高めた。
制御モジュールは、完全な密閉構造を採用。IP67の保護等級で農薬、ほこり、肥料、腐食から守る。機体は落りたたみ式で運搬時は使用時の80％程度の大きさになる。アームにはワンタッチロック式の機構が搭載されたほかロックされないままで放置するとアラートで警告する。
新しいインテリジェントルートモードでは、各操作に最適なルートを個別にする。自動航行中は残りの薬剤量をリアルタイムで表示し、適切な補充ポイントと作業時間を示す。圃場を縁取るように散布する額縁散布も設定できる。
送信機は、最大4 km離れた場所からの映像伝送に対応。5.5インチの高輝度スクリーンを備える。1台の送信機で一度に複数のドローンを操作できる。標準のRTK高精度測位モジュールは、センチメートルレベルで計画できる。より強力な信号伝送、干渉防止、動作安定性機能が追加された。
専用のインテリジェントフライトバッテリーは、1000サイクルの製品保証で29,000 mAhの電力を蓄える。冷却を待たずに充電でき、回路基板のポッティング保護、防水性と耐腐食性を備える。
T10はコンパクトで強力な空中散布ソリューション
また、初心者向けのT10は、コンパクトながら強力な空中ソリューションを提供することをコンセプトに開発された。散布幅は最大6ｍで、１時間あたり最大6.7haの散布効率だ。機体は70％まで折りたため、持ち運んで使うことを想定した。バッテリーとタンクは取り付けや取り外しがしやすいよう工夫された。IP67防水で、監視用のデュアルFPVカメラも搭載、高精度の完全自動運転なども特徴だ。自動航行システムは、圃場に合わせた最適な飛行ルートを生成。RTKモジュールのセンチメートル単位での高精度な測位も標準装備されている。
４つのノズルは最大2.4リットル/分の出力で、デュアルチャンネルの電磁流量計が農薬の散布吐出量を均一に制御する。球形レーダーシステムも採用し、自動障害物回避機能と適応飛行機能を持つ。前面、後面のデュアルFPVカメラも搭載した。保護等級はIP67。T10専用のインテリジェント フライトバッテリーは、1000サイクルの製品保証で9500 mAhの電力を蓄える。またT10バッテリーステーションは3,600ワットの充電電力を提供する。
粒剤散布装置への切り替えも可能。10 kgの容量で噴霧幅は最大7.5メートル。リアルタイムの重量監視に対応する。
■Agras T30 ：https://www.dji.com/jp/t30
■Agras T10 ：https://www.dji.com/jp/t10
DroneTribune代表兼編集長。2016年8月に産経新聞社が運営するDroneTimesの副編集長を務め、取材、執筆、編集のほか、イベントの企画、講演、司会、オーガナイザーなどを手掛ける。産経新聞がDroneTimesを休止した2019年４月末の翌日である2019年5月1日（「令和」の初日）にドローン専門の新たな情報配信サイトDroneTribuneを創刊し代表兼編集長に就任した。現在、媒体運営、取材、執筆、編集を手掛けながら、企画提案、活字コミュニケーションコンサルティングなども請け負う。慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアム研究所員、あおもりドローン利活用推進会議顧問など兼務。元産経新聞社副編集長。青森県弘前市生まれ、埼玉県育ち。
