ドローンの大型展示会「Japan Drone」を主催する一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）と株式会社コングレは1月28日、「Japan Drone 2022」「第１回次世代エアモビリティEXPO」の概要を発表した。千葉・海浜幕張の大型コンベンションセンター幕張メッセを会場に、６月21日から23日までの３日間に、250社・団体の出展と、18,000人の来場登録を見込む。開催にあたり万全な感染対策で臨む意向も表明した。

主催のJUIDA鈴木理事長「産業横断的なJapan Droneを連携の場に」

　開催のテーマは「実現間近、ドローンのレベル４飛行と有人飛行」に設定した。

　会場は幕張メッセのホール４とホール５。旺盛な出展需要にこたえるため２ホールに拡大した。講演会、パネルディスカッション、セミナーなどの登壇イベントの主会場もホール内に設ける。これにより来場者の移動が少なく済むようになる。登壇イベントは昨年同様にインターネットで中継する予定だ。

　初開催となる「第１回次世代エアモビリティEXPO」は、空飛ぶクルマを主な対象に、機体メーカー、部品、素材、電源、通信、ポートなど関連産業、周辺産業、研究機関などの出展を見込む。この日の説明会ではコングレの担当者が「世界的、国際的なエアモビリティ産業のサプライチェーン創出のための本格的な専門展示会＆コンファレンス」と説明した。Japan Droneの会場内に専用エリアを割り当てて開催する。

　説明では「eVTOL」を「エアモビリティ」とともにエアモビEXPOの主対象に並べていたが、VLOLには言及がなかったり、垂直離陸機向けの離発着設備であるバーティポートを展示対象に含めた一方、滑走路関連事業や、垂直離陸型でない機体に触れられなかったりと、出展基準の輪郭にあいまいさが残るものの、従来、出展相談には柔軟に対応しており、今回も出展側の希望を尊重しつつ柔軟に対応するとみられる。

　すでに出展の受け付けが進んでいて1月31日に第一次の申し込みを締め切る。その後、第二次の申し込みを３月末に締め切り、4月に出展者向け説明会を開く。

　説明会ではJUIDAの鈴木真二理事長が「業種ごとの展示会でのドローンの出展が増える中、Japan Droneは産業横断的な展示会として、技術の発見の機会などを提供していると考えております。今後、異なる分野との連携の重要性が高まると考えられ、産業横断的なJapan Droneを連携の場としてご活用頂ければ幸いです」とあいさつした。

公式サイトはこちら

　ドローンの大規模展示会Japan Drone 2021は６月14日、千葉・幕張メッセで開幕し、初日の午前中からドローン事業者、利用者、愛好家、関心層が多くつめかけた。６月10日に発売が発表されたソニーのドローン「エアピークS1（Airpeak S1）」の展示ブースは絶えず人垣ができた。同社執行役員、川西泉氏の基調講演では入場希望者があふれ、別会場を増設した。通信大手３社もそれぞれの技術をアピールした。株式会社テララボは巨大機や中継車で来場者の度肝を抜いた。ブルーイノベーション株式会社は連携技術BEPを前面に押し出し課題解決への意気込みを表現。元自衛官タレントのかざりさんもELIOS２のデモフライトを披露した。Japan Drone 2021は新型コロナウイルス感染対策を凝らしながら、６月16日まで開催される。

通信大手３社が勢ぞろい　テララボの巨大機、ブルーのBEPや球体機も

Japan Drone 2021は、一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）が主催、展示会運営の株式会社コングレが共催。テララボ、KDDI株式会社がゴールドスポンサー、ブルーイノベーション、ソフトバンク株式会社、株式会社NTTドコモがシルバースポンサーとして開催に尽力した。

会場内では午前10時の開場前から各ブースではブースの最終準備が行われ、ブルーイノベーションのブース前では、Japan Drone名物の円陣が組まれ、意気込みを共有した。

午前10時にはJUIDAの鈴木理事長がJapan Drone 2021の開会を宣言した。鈴木理事長は続くウェルカムスピーチにも登壇し、開催の趣旨や、講演の概要を説明したうえで、「あらたな知識、アイディア、ネットワークを見つける機会に」と呼びかけた。

開催前から最大の注目株と言われていたソニーは、開幕直前の6月10日に同社のドローンブランド、Airpeakシリーズの第１弾、「Airpeak S1」を発表したことから関心を集め、初日午前から来場者を多く集めた。展示ブースには実機が展示され、来場者が取り囲んで機体の具合を確認したり、別売りとなっているジンバル、カメラ、レンズやアクセサリーなどの詳細を尋ねたりと、注目度の高さを示した。

午前10時45分からは、ソニーグループ執行役員の川西泉氏が「ソニーの新たなドローンプロジェクト概要～創造の頂きへ」が開かれ、クリエイターの思いにこたえる機体に、ソニーの技術でこたえる意気込みや、開発の背景、機体の仕様について説明した。今後の展望として、法整備の進む「レベル４」の実装を見据え、物流関連事業にも意欲を見せた。

https://youtu.be/U8KA55Vu07c

　大手通信３社が顔をそろえたことも今回のJapan Drone 2021の特徴だ。NTTドコモのブースでは、ドローン運用プラットフォーム「docomo sky」の技術や、提携している機体を展示。株式会社NTT e-Drone Technology（埼玉県）の取り扱う農業用「AC101」や、AI搭載ドローンとして知られる米Skydio社の「Skydio 2」「Skydio X2」を展示している。KDDIもドローン運用の豊富な実績を展示。KDDIスマートドローンやドローンソリューションサービス、対応ドローン機などを展示した。ソフトバンクはだれでもかんたんに活用できる運用支援サービス「SoraSolution」を中心に、双葉電子工業株式会社との共同開発機を展示している。

　ヤマハ発動機も農業用の無人ヘリ、散布ドローンなどを展示。テララボは会場入り口に大きなスペースを確保し、高高度飛行を想定した翼長８ｍ機、回転翼機などを展示し、スケールの大きさに来場者の足を止めていた。

　このほか空、海それぞれのドローン運用サービスを展開しているジュンテクノサービス、日本に水中ドローン市場を構築したといわれる株式会社スペースワン（福島県）は大型水槽を用意し、水中ドローンの機動性を動態展示した。

　ブルーイノベーションは、デバイス連携ハブ技術、ブルーアースプラットフォーム（BEP）を前面に押し出し、運用サービスの高い拡張性、柔軟性をアピール。スイスFlyability社製の屋内点検用球体ドローン「ELIOS２」のデモフライトに対応するよう、ブースにフライトコースを設けるなど、来場者の視認性を高めたつくりが高い評価を得た。また元自衛官タレントのかざりさんがELIOS２のデモフライトを体験。「飛ばすまでは簡単。仕事をするにはもっとうまくなる必要があると実感しました。うまくなりたいと思いました」と語っていた。

　ディストリビューションセンターの開発などを手掛けるESR株式会社と、運輸、建設など多業種の課題にデジタル化で向き合う一般社団法人運輸デジタルビジネス協議会（TDBC）が、千葉・幕張で開催されるドローンの大規模展示会、Japan Drone 2021で６月15日、物流とドローンの関係を取り上げるカンファレンスに登壇する。ドローンのカンファレンスには初登壇となる。それぞれの立場のリアルな取り組み、経験は、これまでの議論に一石を投じそうだ。初公開情報が披露される可能性もある。ドローントリビューンの編集長、村山繁がモデレーターを務める。

重要な論点となる取り組みを披露　6月15日

　ESRデジタル&サステナブル戦略担当ディレクター、フランク・ボイランド氏と、TDBCの小島薫代表理事が登壇する。

　ESRは日本国内でディストリビューションセンターやデータセンターの開発などを相次いで手掛けている。川崎・東扇島で着工したディストリビューションセンターは、電気トラックの対応を見越した高電圧の充電設備を備えるほか、充実したラウンジを設置するなど入居テナントの従業員の働きやすさを軸にした設計物流が話題を呼んだ。ドローンについても積極的に取り組む姿勢を示しており、発言が注目される。

　TDBCは、運輸、配送、建設など範囲の広い業種の事業主がデジタルビジネスでつながる社団法人だ。課題を共有し幅広知見で解決するところに強みがあり、ドローンの関連では政府が音頭をとるi-constructionなどで議論の経験がある。業種を超えた取り組みやそこで培った知見を加盟団体の物流など他の事業への転用を模索する。

　２人が登場するカンファレンスは６月15日（火）、午後３時から開催される「物流ドローン、その真価が問われる今」のテーマが与えられている45分の有料イベントだ。サブテーマを設定し。それぞれの取り組みの価値の最大化し、密度の濃い45分になる見通しだ。具体的には、ドローンの機体開発、運航管理などの既存の論点とは異なる角度から、物流体系に必要な重要な論点を提示することになる予定だ。

ブルーイノベーション株式会社は６月14～16日に千葉・幕張メッセで開催されるドローンの大型展示会「Japan Drone 2021」で、自社ブース内に模擬点検レーンを設置し、同社が取り扱うスイスFlyability社製の球体ドローン「ELIOS2」の飛行を実演する。地下や管内など見えないところを点検する球体ドローンの飛行シーンを見せ、来場者の視覚に訴える。リリースを発表したばかりのELIOS２専用の専用解析ソフト「Inspector3.0」との連携や、同社の中核的技術で、単独のロボットを一括制御して連携した作業をこなすためのプラットフォーム「Blue Earth Platform」も紹介する。元自衛官タレントのかざりさんの操縦体験やトークショーも予定している。かざりさんの来場は６月14日を予定している。

東電採用の電線追従技術も披露

ブルーイノベーションは、Japan Drone出展に向けた特設サイトを開設した。

https:// www.blue-i.co.jp/japan-drone/

　ブースの展示スペースでは、ELIOS２，Inspector3.0などのプラント点検関連、一括管理技術のBlue Earth Platformのほか、京セラ株式会社の技術、５Gコネクティングデバイスを搭載した自動点検ソリューション、トッパン・フォームズ株式会社の技術を使った倉庫内在庫管理ソリューションな、同社が提供するサービスを展示する。

　また同社が東京電力ホールディングス、東京電力パワーグリッド、テプコシステムズと共同開発した、電力会社向けを想定した、送電線に沿ってドローンが自動飛行・撮影する 「送電線点検用ドローン自動飛行システム」も展示する予定で、話題を集めそうだ。それぞれデモンストレーションも予定しており、日時を確認しておきたい。

　さらに、映画、テレビなどマルチな活躍をみせる元自衛官タレント、かざりさんも登場する。ブース内で「ELIOS２」もデモンストレーション飛行に挑戦するという。かざりさんは昨年に続き同社のブースに登場する。登場するのは6月14日（月）14:00～14:15と、同日16:00～16:15の２回の予定。フォトセッションも設けられる予定で、かざりさんのファンやELIOS２関心層の視線を集めそうだ。なおブース前では来場者同士の距離を保つことを心掛けたい。

　ドローンの大規模展示会「Japan Drone 2021」は、来場や聴講に必要な事前参加登録を開始した。Japan Drone 2021は６月14日（月）～16日（水）の３日間、千葉・幕張メッセを会場に、展示や講演などが行われる。事前登録をすることで入場は無料になる。なお新型コロナウィルスの感染状況次第で対応を変更する可能性がある。

新型コロナウィルスの状況にらみながら開催準備

会場への入場やカンファレンスのオンライン参加には登録が必要だ。登録は公式WEBサイトなどを通じて行う。登録手続きは、イベント参加手続きサービスの「EventRegist（イベントレジスト）」を使う。EventRegistを使うには会員である必要がある。会員でない入場希望者は、登録手続きのさいに新規会員登録をするか、事前に会員登録をしておく必要がある。

手続きのサイトでは、希望する参加の種類を選択することが求められる。入場や無料の企画に参加する場合はサイト内の選択肢の最上段にある「展示会＋無料講演/Expo＋Free Conference」を選ぶ。有料講演に参加する場合は、サイト上で参加を希望する企画を、会場での直接参加か、オンラインでの参加かのいずれかも決めたうえで選択する。決定ボタンを押すと、QRコードが印字できるチケットを受け取れる。会場に出向く場合、これを印字して持参する必要がある。会場入り口で、印字されたQRコードを読み取り機にかざすことになる。

Japan Drone 2021を運営する株式会社コングレ、一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）は、新型コロナウィルス対策を充実させたうえで展示会を開催する方針だ。業界団体や政府方針に従い、会場内滞在者を最大5000人に絞る。このため会場内に5000人が入った場合、会場から退出者が出るまで入場を規制する。事前登録手続きは、会場内の滞在者数などを把握することなどに使われる。

Japan Drone 2021の開催は６回目となる。JUIDAが主催、コングレが共催し、経済産業省、国土交通省、復興庁、内閣府地方創生推進事務局、千葉県、千葉市、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、国立研究開発法人産業技術総合研究所（AIST）、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）、一般社団法人強化プラスチック協会、一般社団法人新経済連盟、一般社団法人情報サービス産業協会（JISA）などが後援（予定を含む）する。

協力には、一般社団法人日本産業用無人航空機工業会（JUAV）、一般社団法人セキュアドローン協議会、日本ラジコン模型工業会（JRM）、一般社団法人ドローン撮影クリエイターズ協会（DPCA）、一般財団法人総合研究奨励会日本無人機運行管理コンソーシアム（JUTM）、学校法人日本航空学園、一般社団法人日本建築ドローン協会（JADA）、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）、一般社団法人全国自動車学校ドローンコンソーシアム、一般財団法人日本アマチュア無線振興協会（JARD）、日本ドローン振興協会、一般社団法人ドローンサービス推進協議会（DSPA）、一般社団法人日本航空宇宙工業会（SJAC）、一般社団法人日本水中ドローン協会、一般社団法人運輸デジタルビジネス協議会（TDBC）が協力に名を連ねている。

入場料について公式ホームページでは2000円（税込）と案内されている。しかし、「ただし事前登録者、招待状持参者は無料」と注意書きがあるうえ、新型コロナウィルス対策の一環で事前登録をしないと入場できないことにしているため、事実上2000円が適用されるケースはない。

新型コロナウィルスの感染拡大に収束に向かう見通しがf不透明な中、主催、共催ほか関係者は日々の感染状況の確認や政府対応など開催可否に神経をとがらせながら準備にあたっている。状況次第では対応を変更する可能性もある。

　ドローンの代表的な用途である建設や測量に関連する大規模展示会、「建設・測量生産性向上展（CSPI-EXPO）」が千葉・幕張メッセで開催され、多くのドローン事業者がブースを設置し来場者を迎えた。空飛ぶクルマを開発する株式会社SkyDrive（東京）も30㎏の荷物を運べる物流機「SkyLift」を外販仕様として初披露した。同社は近く発表会を開き説明する予定だ。ブースを出展していたあるドローン事業者は「ドローン産業と同じ目標を掲げる技術開発が、専門産業の事業者でも着実に進んでいることを実感します。ドローンもさらに開発に力を入れていきます」と開発への意欲を高めていた。

建設業界動向に触れる機会　市場のドローンに対する関心の高さも

CSPI-EXPOは建設、測量の機器、技術、サービスなどの展示会で、５月12日から５月14日まで開催された。株式会社小松製作所、日立建機株式会社、コベルコ建機株式会社、住友重機械工業株式会社の建機大手をはじめ、高圧洗浄機メーカー、建設機械用アタッチメントメーカー、土木、測量など関連企業が各社の取り組みのプレゼンテーションを競い合った。ドローン関連のブースも多く、主要市場でのプレゼンス拡大を図っていた。

全国にドローンスクールのネットワークを広げ、水中ドローンや用途向け講習、機体ごとの講習などをそろえるDアカデミーアライアンスのブースは、ドローンや水中ドローンの展示、スクールの説明を展開。多くの来場者が足をとめ質問をしていた。出展関係者は「来場者の関心も高く手ごたえを感じます」と話していた。

SkyDriveが展示した物流機SkyLiftは、昨年（2020年）秋に神戸・六甲山や、北海島当別町で行われた重量のある荷物を運ぶ実験に採用された機体の改良版。機体重量は35㎏、バッテリーは20㎏、最大ペイロードは30㎏で、30㎏の荷物を積んだ際の最大飛行距離は２㎞だ。山道の運搬、高低差のある建築現場への資材搬送などを想定している。展示機はスポーチカーをイメージした外装パーツで外観を整えてあり、外販体制を整えている。

産業用水中ドローンの株式会社fulldepthは洋上風力発電の建設現場などで水の中の状況把握に力を発揮する「ダイブユニット300」を紹介した。ドローン最大手DJIが開発した航空測量向けLiDARソリューションZenmuseL1を、株式会社快適空間FC、株式会社セキド、株式会社JDRONEがそれぞれ展示した。株式会社Skymaticsはドローンで撮影した画像データを専用サイトにアップロードすると自動で地形データを生成するクラウドソリューション「くみき」を展示した。関西大学高度空間計測技術開発コンソーシアムは小型レーザスキャナ、カメラ、GNSSとIMUの取得データを同期する技術を搭載した計測ユニットを展示説明した。

そのほか、エアロセンス株式会社、テラドローン株式会社、株式会社みるくる、扶和ドローン株式会社、イエロースキャンジャパン株式会社、株式会社マイゾックス、株式会社オーピーティーなどがドローン関連技術を展示し、来場者に説明していた。

会場は最先端の建設、測量ソリューションのブースが軒を連ね、ドローン以外の展示にも最所が豊富だ。軟弱地盤での建設工事では土留に使われる鋼矢板を引き抜くと沈下リスクを伴うが、その防止技術として、引き抜きと同時に充填剤を圧送する特許技術「GEOTETS（ジオテツ）」が展示された。異業種中小企業が知見を持ち寄る協同組合MastersのGEOTETSU工法研究会が宮崎大学と共同で開発した技術で、ブースには多くの業界関係者が足を止めていた。中国・湖南省の省都、長沙発祥の建機メーカーSINOBOOMの高所作業車や、建設機械用アタッチメントメーカー、株式会社丸順が展示した産業廃棄物などをつかむオレンジグラップルも存在感も高かった。

CSPI-EXPOは建設・測量生産向上委員会が主催、経済産業省、国土交通省が講演し、民間団体などが協力した。協力団体の中には、一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）もある。幕張メッセのホール３つを使い、2万4000平方メートルに1400小間を設置、期間中に４万人の来場を見込んで開催された。