DRONE STARを開発する株式会社ORSO（東京）が、かねて開発を進めてきたドローン国家試験向けトレーニング用マット「DRONE STAR トレーニングマット」を完成させ、発表した。実地試験の3種類のコースを１枚のマットの上に集約した約3分の1スケールのマットで、ドローンスクールが空きスペースに敷き受講生の自主練習にあてたり、会議室で活用したりすることを想定している。価格は55,000円(税込)で12月18に発売する。予約者は先着20組に20％割安になるキャンペーンも実施中だ。

空きスペースでスクエア、8の字、異常事態飛行のトレーニング

「DRONE STAR トレーニングマット」は3.2m×1.6mで、実地試験コースの約3分の1。二等試験の「スクエア飛行」「8の字飛行」「異常事態における飛行」に３種に対応している。3分割でき、中央をはずし左右両端のマットをつなぐことで円のコースにすることもできる。丸めて持ち運ぶことも可能だ。

　ORSOの発表は以下の通りだ。

【株式会社ORSO】ドローン国家資格向けに３種類のコースを集約した「DRONE STAR トレーニングマット」を発表

～発表を記念して先着20社限定、20%OFFキャンペーンを開始～

DRONE STARブランドを手掛ける株式会社ORSO（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：坂本義親、以下ORSO）は、ドローン国家試験向けに、実地試験における3種類のコースを集約した、「DRONE STAR トレーニングマット」を発表します。また、新製品の発表を記念して、先着20社限定で「DRONE STAR トレーニングマット」を20％OFFで予約ができるキャンペーンを開始します。

■先着20社限定、20%OFFキャンペーン

新製品『DRONE STAR トレーニングマット』の販売を記念し、特別価格でご提供するキャンペーンを開始します。

本キャンペーンでは、実際に製品を使用いただき、導入事例のご協力をお願いできるお客様を募集しています。導入事例は弊社Webページ等でご紹介させていただき、同様の導入を検討中のお客様の参考情報として活用させていただきます。

ご協力いただける方には、通常価格55,000円（税込）のところ、20%OFFの44,000円（税込）でご提供いたします。 先着20社限定 となりますので、この機会にぜひお申し込みください。

【キャンペーン期間】2024年11月26日 ～ 2024年12月17日

【キャンペーン対象者】

・製品を使用し、その活用方法についてご意見をいただける方

・導入事例として、弊社WEBサイト等での掲載にご協力いただける方

【予約受付サイト】 https://www.dronestar.jp/product/training

■「DRONE STAR トレーニングマット」の特徴

◯ 約3分の1スケールで実地試験コースをリアルに再現

「DRONE STAR トレーニングマット」は、横幅3.2m×縦幅1.6mで、実地試験コースを約3分の1スケールで再現しており、スクールの空きスペースや会議室に手軽に設置できます。マットを敷くだけで、二等試験に必要な「スクエア飛行」「8の字飛行」「異常事態における飛行」の練習をすぐに始められます。メジャーやパイロンを使った準備が不要なため、練習のセットアップ時間を短縮でき、より多くの飛行時間を確保し、苦手な飛行技術を繰り返し練習することが可能です。さらに、3つのパーツに分割でき、両端のマットを重ねることで1つの円を作ることができます。小さく丸めることができるため、収納や持ち運びも簡単です。

■「DRONE STAR トレーニングマット」製品情報

【名称】DRONE STAR トレーニングマット

【価格】55,000円(税込)

【発売日】2024年12月18日

【公式サイト】 https://www.dronestar.jp/product/training

建築業界でのドローン利用促進を図る一般社団法人日本建築ドローン協会（JADA東京都千代田区）と一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA、東京都文京区）は6月９日、高層ビルを含む建築物の外壁点検・調査にドローンを運用できる技能者を育てるため、新たに民間資格として「ドローン建築物調査安全飛行技能者」を創設すると発表した。両者はこの事業の推進に取り組むためこの日、東京都奈のJUIDAのオフィスで覚書に署名した。建築基準法は2022年４月に一定の条件を満たせば赤外線搭載ドローンを点検に活用できることを明記した。JUIDAとJADAはこの条件を満たす技能者の育成を目指す。JUIDAにとっては「プラント点検」、「森林測量」に続く“応用教育事業”の第三弾となる。今後、カリキュラムや講習の提供体制を整備し、2022年中の体制整備を目指す。

「プラント点検」、「森林測量」に続くJUIDA応用教育第三弾

新しいビル外壁点検資格「ドローン建築物調査安全飛行技能者」は、JADAとJUIDAが連携して新設する専用の講習「ドローン建築物調査安全飛行技能者コース」で、基本的なドローンの知識、技能の保有者が、建築基準法や航空法の内容や現場で必要となる技量などを座学、実技で学んだうえ考査を受けて合格することで取得できる。コースの実技ではドローンをロープなどに係留した飛行、等間隔での撮影、飛行計画書の作成など、外壁点検の実務で必要な技能を身に着ける。受講できるのはJUIDAの「無人航空機操縦技能証明証」「無人航空機安全運航管理者証明証」を取得し、JADAの「建築ドローン安全教育講習」を修了していることが条件。コースは３日間を想定している。

この事業を推進するため、JADA、JUIDAは６月９日、都内で覚書に署名した。この席でJADAの本橋健司会長は「今回の告示改正に無人航空機員搭載された赤外線装置の明記や、係留ドローンの許可・申請の不要にする規制緩和は業界にとっての追い風で、建築分野でのドローンの活用は本格化することになります」と活用の拡大に期待を寄せた。またJUIDAの鈴木真二理事長も「会員が２万人を超えたのも多方面でドローンが利用されているからだと考えています。JUDAの2022年のスローガンは人口集中地区での目視外飛行が可能となるレベル４の解禁を見据えて『ドローン社会実装元年』としております。今回の覚書も大きな柱になると思っています」と述べた。

新資格を創設した背景には、建築分野でのドローン操縦者の幾瀬が急務になっていることと、ドローンの活用を建築基準法に基づく告知に明記された事情がある。

国土交通省は2021年9月、ドローンを係留するなど一定の条件を満たした場合、人口集中地域で飛行させる場合に必要となる国交省航空局への許可・承認を不要とすることを、航空法施行規則の一部改正で盛り込んだ。

また2022年4月には国交省は、建築基準法第12条第1項の定期報告制度の告示改正を施行し、赤外線装置を搭載したドローンによる外壁調査を認めた。定期報告が義務化されている建築調査のうち、タイル、石貼り、モルタルなどの劣化や損傷については、調査方法が「打診等」と指定されている。これについて従来は「打診等」の「等」の中に、赤外線カメラの調査が含まれると解釈してきた。今回の告示改正ではここが「テストハンマーによる打診等（無人航空機による赤外線調査であって、テストハンマーによる打診と同等以上の精度を有するものを含む）」となり、「テストハンマーによる打診と同等以上の精度」の条件がつくものの、ドローンの活用が明記された。

「ドローン建築物調査安全飛行技能者コース」では、「テストハンマーによる打診と同等以上の精度」を身に着けることで、告示の条件を満たすことを目指す。

なおコースの終了で取得できる「ドローン建築物調査安全飛行技能者」は、この資格を持たなければ業務ができない業務独占の資格ではなく、あくまでも民間として技能を備える講習を修了したことをさす資格だ。

告示改正をうけて、一部のドローンスクールや民間事業者が独自に条件を満たすカリキュラムを組み講習を実施するなど、今後見込まれる外壁点検の需要拡大に対応している。JADA、JUIDAは講習開始に向けて週明け以降、ドローンスクールへの概要説明、募集などの作業を進めることになる。早ければこの冬にも開講する「ドローン建築物調査安全飛行技能者」が具体的に動き出せば、赤外線ドローンによる外壁点検の取組がさらに加速することになりそうだ。

　国土交通省航空局はホームページ上の「飛行許可を受ける際の申請書類の一部を省略することができる講習団体等」に関する記載内容を３月１日現在の情報に更新した。講習団体は975で、前月（２月１日時点）と比べ総数として31増えた。講習団体を束ねる管理団体は57と先月と比べ２増えた。講習実績が豊富な一般社団法人ドローン大学校（東京）が管理団体として名を連ねたほか、ドローン開発で定評のある株式会社丸山製作所の名前が講習団体に登場した。

管理団体57、講習団体975

　管理団体にはドローン大学校のほか、北海道ドローン協会の２団体が加わった。管理団体が増えたのは2021年になって初めてだ。

　また３月１日付で講習団体として掲載されたのは36団体。２月１日時点で掲載されていた団体のうち５団体が姿を消し、全体では差し引きして２月１日時点より31増加となった。初登場組では株式会社FlightPilotを管理団体とする団体が８件と最多だった。

　なお、管理団体を抱える講習団体で見た場合、一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）の181、一般社団法人ドローン撮影クリエイターズ協会（DPCA）の165、株式会社DJI JAPANの149の上位陣の顔ぶれに変動はなかった。

　一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）は、大分県や県内の企業、大学などで構成する「大分県ドローン協議会」に対し「ドローン点検技術管理者向け講座」を提供した。JUIDAは地方創生に力を入れる姿勢を明らかにしており、今回の取り組みもその一環。今後、東京以外でのイベント開催や、東京以外に拠点を構える企業、団体との連携を拡大する見通しだ。

サービス設計に必要な講座や技術開発の難易度を理解するための講座など６日間

　受講したのは大分県内の企業の管理職など41人。講座は１月中旬の５日間と２月10日の６日間にわたって提供された。原則オンラインで開催され、一部、指定された会場で行われたカリキュラムもあった。

　カリキュラムは「ドローンサービス提供者コース」、「ドローン導入者コース」、「建築点検コース」、「設備点検コース」と受講者の業務に沿った対象別講座で構成された。点検全体にかかわる内容については「共通講座」が設定され全受講者に提供された。このほか選択講座も準備された。

　具体的には、初日の１月18日に共通講座として、サービスの設計に必要となる「ドローンの法律、技能、運用」が６時間行われた。２日目の18日も共通講座として、サービスのイメージを獲得するための「活用事例」が４時間、技術開発の難易度などを解説する「技術開発」の講座が２時間、提供された。３日目はコースごとの対象講座があり、４日目に空撮概論や提案書の作成を内容とする講座、５日目に建築、設備点検などの講座を選択して受講するカリキュラムを織り込んだ。最終日には受講者からの選抜者の発表や表彰が行われた。

　JUIDAの鈴木真二理事長や幹部職員、一般社団法人日本建築ドローン協会の宮内博之副会長、ブルーイノベーションの熊田貴之社長、熊田雅之専務のほか、UAE（アラブ首長国連邦）のドローン点検テクノロジー企業、ファルコン・アイ・ドローンズ（FEDS）社のラビ・ブ・ラシドCEO、ドローンを使った構造物異常検知を手がけるPRENAV 社のネイサン・シュエットCEOらも登壇した。

　「ドローン点検技術管理者向け講座」はJUIDAが大分県ドローン協議会から「令和2年度大分県ドローン協議会 ドローン産業人材育成事業」として受託した事業。JUIDAは今後も、催事の地方開催や、地方で活躍する企業、地方自治体と連携した取り組みを強化する方針だ。

　慶應義塾大学と包括連携協定を結んでいる福島県田村市の県立船引高校で10月24日、ドローン特別講座が開かれ、ドローン科学探求部のメンバーがアメリカ国立標準技術研究所（NIST）の技能評価手法にチャレンジしました。初挑戦のメンバーもゲーム感覚で楽しみながら、上手な生徒をはやしたてたり、自分の操縦の課題を発見したりしていました。この日も指導役の慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアムの南政樹副代表が、チャレンジの内容や目的をていねいに伝え、生徒たちのいきいきとした表情を引き出していました。

楽しみながら技能を修得させる“南流”　ドローンでバケツのぞき込み「もうちょっと左」

　NISTの評価手法は、文字が書かれたバケツ型の被写体を取り付けたツリーを使うところが特徴です。バケツは内側の底に円が縁どられ、その中にアルファベットが描かれています。正面からのぞきこむと円と文字が読み取れますが、のぞき込む位置がずれたり、距離を取り誤ったりすると、文字が読み取れなかったり、縁取りの円の一部が欠けたりします。バケツの大きさや向き、高さ、角度は予め決められています。技能評価では、時間や飛行方法の条件が与えられ、ドローンを飛ばし、カメラでバケツ内の文字や円をとらえられるかどうかを判定することになります。

　船引高校には昨年秋、この評価のためのツリーが１セット導入されました。この評価はドローンの技能の評価として世界に広まりつつあります。船引高校は、これに沿った練習ができるきわめて珍しい高校といえます。ただ導入後には、新型コロナウイルスの感染拡大防止対策の一環で活動休止が余儀なくされていました。今年秋以降、感染状況をにらみながら、活動を少しずつ再開したところで、この日は2020年度にはいって初めて、ツリーを使った練習となりました。

　４月に新入部員となった生徒にとっては、ツリーを使った練習は初めてでした。初めてであったり、久しぶりであったりしながら、好奇心も手伝って作業はするすると進み、生徒たちは体育館に機材を持ち込み、ツリーを組み立てるところまで約10分で準備を終わらせました。背の低い株ふたつと、高さ３メートルのツリーひとつを並べたコースができると、まずは小型のカメラ付きドローンで、３チームに分かれて、バケツの中の文字をとらえる練習で腕をならします。あちこちから「読めた！」「円が欠けてる！」と声があがります。「もうちょっと左」などと励ます声も混じり、体育館の中は練習が進むにつれて活気が満ちてきました。

　この日のハイライトは、決められたバケツの文字を読み取ったうえで、離陸から着陸までの時間をできるだけ１分に近づける「１分チャレンジ」でした。機体は学校で持っているPhantom4です。このチャレンジでは、初心者であるなど不慣れなチャレンジャーほど、ゴールまで急ぐことに専念しがちですが、実は早ければいいというわけでもないところがキモです。器用に読み取れる操縦者にとっては、着陸までの時間を１分に近づけるためには、同じペースを保てるかどうかが重要になります。

　準備が整ったところで順番を決めて、チャレンジをスタートさせると。最初の生徒が離陸からなめらかに操縦し、文字もとらえ、無事に着陸させて、いきなり１分２秒の好タイムをたたきだしました。順番待ちの生徒から「おおっ」「うますぎるっ」などと声があがりました。実際、これが、この日の最高タイムとなりました。ただ、そのほかの生徒も実はかなり手馴れていました。この日の二番手の成績は１分８秒。それに１分10秒台も複数いました。最も時間がかかった生徒でも２分を超えることはなく、練習量が多く確保できない中でも、この先さらに上手になる可能性を実感できました。

　練習の最後に南氏は、この日の取り組んだNISTの評価手法が、現在、世界中に広まりつつあることや、飛ばし方にいくつもの種類があることを説明しました。その中で、「世界中に広まりつつある方法であるということは、これで獲得した技能評価は世界中どこにいっても通用するということになる可能性があるということです。またツリーを使う飛ばし方には、オービット、スパイラルなどいろいろありますが、今回チャレンジしてもらったのは、並べられたツリーの外側を周回するトラバースという方法です。時間があればいろいろな方法で練習をしてみると楽しいと思います。最後の１分間チャレンジでは、より速くということよりも、どれだけ滑らかに動かせるか、というところが重要です。そんなことも頭に入れながら練習してみてください」。と伝えました。

　また、「学期の終わりあたりで実際に技能レベルを測ってみたいと考えています」と、生徒たちのチャレンジ精神を刺激しました。また田村市の美しい紅葉を撮影してみることや、学校を撮影してみることなども提案しました。

　船引高校のドローン活動は2016年12月にスタートして、あと少しで丸４年になります。船引高校の地元である田村市と、慶応義塾大学との連携協定をきっかけに人材育成の一環として始まった活動は、船引高校の大きな特徴のひとつとなり、地元の田村市の人々や、周辺自治体から一目も二目も置かれるようになりました。DroneTribuneは、船引高校をはじめ田村市の取組を折に触れて見て、伝えて参りました。これからも田村市や船引高校の取組に声援を送ってまいります。

　慶應義塾大学と包括連携協定を結んでいる福島県田村市にある福島県立船引高校で、9月10日、「ドローン特別講座」が開催され、船引高校でドローンに関連する活動を展開している「ドローン科学探求部」の１～３年生が、ドローンの操縦訓練に励んだ。この日も、慶應義塾大学SFC研究所・ドローン社会共創コンソーシアムの南政樹副代表が直接手ほどきをした。中には南氏の短い助言でコツを飲み込み短時間で上達する生徒もいて、ドローンの取組に積極的な田村市での担い手育成がまた一歩、進み始めた。

１~３年生がトイドローンで「〇」を描く練習　すぐにコツを飲み込む生徒も

　この日は同校の体育館を会場に、ドローンの操作に親しんだ。講師の南氏が参加者に与えたテーマは「〇を描く」。体育館の床に描かれたバスケットボールのコートなどを利用して、トイドローンが円を描くように飛ばすことを求めた。初心者は空中に停止させるところから、手元のプロポの左右スティックの倒し方や、スティック操作に応じた機体の反応を理解させていった。

　経験者には、「ノーズ・イン・サークル」や「８の字」などの飛行を求め、技量の向上を促した。

　講座の途中で、周囲と距離を取る必要性や、その距離の確認方法など、飛行させるために知っておくべき基礎知識もまじえた。

　トイドローンのあとには、Phantom4も操作。屋外で撮影をするなどの活動により近い飛ばし方について指導を受けた。この日は、過酷な現場でドローンを運用している専門家も南氏の補佐として学校を訪れ、生徒の指導を手伝った。

学校案内の表紙にドローンで撮影した学校の写真　船引高校の特徴に

　福島県立船引高校は、慶大が田村市と2016年12月に協定を締結して以来、ドローン指導を取り入れている。南氏を中心にドローンの専門家が学校に出向き、直接、指導をする「ドローン特別講座」を提供しており、これまでに映像クリエイター、ドローンレーサーら第一線で活躍する専門家が指導に関わってきた。

　船引高校はそれ以外にも、独自にドローンの練習をしたり、撮影をしたり、交流希望を受け付けたりと活動の場を増やしてきた。田村市内で開催された音楽フェスで飛行させたり、市内の総合防災訓練で撮影を請け負ったりとか領域も拡大させてきた。卒業生が県内のドローン関連企業に就職したり、農薬散布の資格を取得したりと、社会に役立てる道筋も描き始めている。

　船引高校の高校案内の表紙が、平成30年、令和元年、令和２年とドローンで撮影した写真が採用されているのも、ドローンが特徴であることを示しており、船引高校のドローン活動が地域の特徴を形作り、住民の誇りとなるなど、さらに地元の活性化に貢献することが期待されている。