国土交通省のWEBマガジン「Grasp」が５月18日、ドローンとエアモビリティに関連するスタートアップ向けのベンチャーファンド、DRONE FUNDの創業者、千葉功太郎代表パートナーのインタビューを掲載している。千葉代表パートナーはドローンとの出会いから、DRONE FUNDを創設までの経緯、市場の展望などについて触れている。今回公開されたインタビューは前編で、後編が21日に公開されると予告されている。
ドローンとの出会い、DRONE FUND創設までの経緯、市場や物流利用の展望など
「Grasp」は国交省の取り組みを掘り下げるWEBマガジンで、インタビューではさまざまな取り組みを俯瞰して考えるためのキーパーソンが登壇している。千葉氏は、「ロボットの目に映る『物流の未来』」のシリーズの中で、ドローンを活用する専門家として登壇。「ドローンがインフラになる日」のテーマのもと、DRONE FUND創設に至る経緯や、市場の展望、投資先企業の領域などについて多角的に説明している。
この中では株式会社ORSO（東京）の坂本義親代表に紹介されてドローンを初めて飛ばしたドローンとの出会いや、自分で飛ばすにつれて「インフラになる」との感覚を覚えたこと、エンジェル投資家として投資しているうちにドローン関連銘柄が増えてDRONE FUNDの創設に至った経緯などを話している。
また物流利用について、「重要度は非常に高い」と述べ、物流が抱えている課題を「物流業界固有の課題」と「地域特有の課題」に整理し、それぞれをドローンが解決しうるとの展望を述べている。
後編は21日に公開される予定だ。
DroneTribune代表兼編集長。2016年8月に産経新聞社が運営するDroneTimesの副編集長を務め、取材、執筆、編集のほか、イベントの企画、講演、司会、オーガナイザーなどを手掛ける。産経新聞がDroneTimesを休止した2019年４月末の翌日である2019年5月1日（「令和」の初日）にドローン専門の新たな情報配信サイトDroneTribuneを創刊し代表兼編集長に就任した。現在、媒体運営、取材、執筆、編集を手掛けながら、企画提案、活字コミュニケーションコンサルティングなども請け負う。慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアム研究所員、あおもりドローン利活用推進会議顧問など兼務。元産経新聞社副編集長。青森県弘前市生まれ、埼玉県育ち。
