ドローンの利活用に力を入れる福島県田村市にある福島県立船引高校で11月16日、ドローン特別講座が開かれ、受講した高校生が機体を空中で回転させるピルエットなどの基本練習に励んだ。指導をしたのは田村市と連携協定を結んでいる慶應義塾大学SFC研究所・ドローン社会共創コンソーシアムの南政樹副代表。南副代表は次回以降、アメリカ国立標準技術研究所（NIST）の技能評価にそった練習を進めることを伝え、受講生たちは気を引き締めていた。
トイドローンでピルエット練習も楽しく
この日の講座では前半、体育館でトイドローンを使ってピルエットを中心とした基本技能の練習をした。そのさい南副代表は、体育館床面のバスケットボール用のフリースローサークルをなぞるように飛ばして90度ごとに静止させて、その場で回転させる、などの訓練メニューなどを示した。センサー類が機体の姿勢維持を助けてくれる産業用の機体とは違い、練習用は操縦者の腕が試される。生徒たちは楽しみながら機体を操縦した。
その後、指が慣れたのを見計らって、ピルエットをさせながら機体を上昇させたり、下降させたりと派生操作の練習に取り組んだり、生徒ひとりひとりがオリジナルの動きを編み出すように取り組ませたりと、楽しみながら自在に操ることができるための練習メニューをこなした。
後半は、校庭でPhantomを活用した実践向けの練習を実施した。３班に分けて、班ごとに校庭にあるサッカーゴール、タイヤなどのターゲットを設定。それぞれのターゲットをノーズ・イン・サークルなどの方法で被写体を中心にとらえて撮影する訓練を実施した。生徒たちはかわるがわるプロポを手に取り、画面の中心に被写体をおさめる撮影に取り組んだ。
練習終了後、南氏は次回以降、アメリカ国立標準技術研究所（以降、NIST）の技能評価にそった練習を実施することを伝えた。南氏はこの方法が、空撮で事業などを展開する株式会社ヘキサメディア（埼玉県川口市、野口克也代表）が日本で初めて、10月28日に埼玉県川口市で消防隊員、救助隊員を対象にした訓練で取り入れたことを伝え、「高校でこれを取り入れた訓練をしているところは、おそらくないでしょう。今後、国際的なルールになると思われるので、みなさんには日本の高校生の先駆けとして、これに取り組んでほしいと思っています」と話すと、高校生は気を引きしめた。
特別講座は「たむらモデル」の原点 ３年生赤石沢さん「やっていて、よかった」
この日の特別講座は船引高校ドローン部の部員らが受講し、その様子を菅井友宏副市長はじめ、田村市職員、船引高校関係者、自治体関係者らが見守った。生徒たちの練習に様子を見守っていた学校関係者は「うまくなりましたよね」と目を細めていた。
ドローン部には現在13人が在籍している。ドローン特別講座は慶應義塾大学と田村市が産業振興、地域活性化などについて2016年12月に包括的な連携協定を締結したことをきっかけに、人材育成の取り組みの一環としてスタートした。当時は部活動でなかったが、近隣のドローン事業を展開する企業に就職した卒業生もいるなど、市内ではドローンに取り組む学校としての認知度が高まっている。
これまでに防災訓練、地域の祭り、音楽フェスなどの行事の記録撮影を引き受けたり、最近では、市内の標高718.６メートルの片曽根山で秋色に色づいた風景を空撮したりと、対外的にも精力的に活度している。
船引高校ドローン部の部長、赤石沢響さん（３年）は、ドローンをやっていてよかったかどうかをたずねると、迷いなく「よかった」と答える。「大人からドローンについて聞かれることも増えました。どう飛ばすのか、どこで飛ばせるのか。そういう質問に答えることで会話が増えることもあります」とその理由も明確だ。近く、２年生に部長を引き継ぐことになるが「今は１年生もがんばってくれています。これからも船引高校のドローンがこれからもずっと続いてほしいと思います」と話していた。
船引高校での特別講座に限らず、田村市では慶大と提携して以降、地元でドローンに取り組む活動隊「ドローンコンソーシアムたむら」が創設されるなど取り組みが広がっている。コンソーシアムでは、NPOや企業などが取り組みを進めるなど、地域主体での活動が活発化している。
ドローンの利活用をめぐっては、利用促進と乱用防止のそれぞれの観点から着地点を模索する議論や意見交換が続いているが、田村市ではドローンの利用を歓迎する風土が広がりつつある。慶大との連携協定の締結が、地元による自律的な利活用につながる一連の循環を創出する流れは「たむらモデル」と呼ばれ、今後、社会受容性を育むモデルとしても重要な参考例となりそうだ。
産経新聞社で記者、次長、部長、編集委員、編集局次長などを経て、2016年8月、ドローン情報を配信するインターネット媒体『DroneTimes』の創設とともに副編集長に就任。取材、執筆のほかイベント企画、講演、司会、オーガナイザー、スクリプトライターなどを手掛ける。その後独立し、令和元年5月1日に、ドローン前提社会の実現を通じて価値ある未来を手繰り寄せるための、新たな情報配信サイト『DroneTribune』を創刊し現職。
