ドローン運航管理研究を手掛ける一般財団法人総合研究奨励会・日本無人機運行管理コンソーシアム(JUTM)は11月19日、福島県南相馬市の福島ロボットテストフィールドで大規模災害の発生を想定した航空運用調整の“ドラマ”を上演する実証実験を行った。ドラマは災害時の航空運用調整班が、飛行要請への対応、未登録ドローン発見連絡を受けたさいの対応に奔走する内容で、JUTM会員企業の社員らが班長、航空運用調整員、安全運航管理員などの役割を演じきった。実験参加者はドラマの感想や有効性、改善点についてアンケートなどを通じてJUTMにフィードバックする。JUTMは公益財団法人福島イノベーションコースト構想推進機構(イノベ機構)から災害対応ガイドライン作成の委託を受けており、フィードバックを今後のとりまとめに生かす。
実験にあたりJUTMの鈴木真二代表は「災害現場では複数ドローン、ヘリコプターが同一空域飛行する安全上の懸念が表れる事例も出てきています。JUTMは従来、ガイドラインも進め、運航管理システムの重要性も広く訴えてきました。今回は実際の作業を見て頂き、意見を頂ければと思っています」とあいさつした。
内閣官房小型無人機等対策推進室の小熊弘明参事官は「内閣官房は政府全体のドローン政策のとりまとめを担当して、ドローンについては官民協議会を設置しています。この中で毎年ロードマップを作っています。ロードマップには三つの大きな柱があり、そのひとつ社会実装では、災害が重要なテーマです。政府の成長戦略の中でもドローンの災害対応実用化が示され、新しい資本主義実現会議の緊急提言でもドローンについて、物流、防災などドローンが活用できる環境を整備する、とうたわれています。その意味でも本日の取り組みに期待もしていますし、有意義な実験になることをお祈り申し上げます」とあいさつした。
実験はJUTMがイノベ機構から委託を受けた災害対応ガイドライン作成の一環として行われた。ガイドラインの目的は災害時のドローン活用促進で、「災害時のドローン活用に向けた調査および航空運用調整等のガイドライン・教育カリキュラム等の作成」が正式な事業名だ。JUTMは、現在とりまとめているガイドライン試案に基づいて台本を用意し、今回の実験で披露した。
ガイドラインが目指すのは、災害時にドローンを安全に運用する環境づくりだ。災害が発生すると、被災地上空には物資輸送、人命救助などのためヘリコプターを中心とした有人航空機が飛ぶことが見込まれる。このため防災機関や指定公共機関が、迅速な情報収集を目的にドローンを飛ばすには、他のミッションを阻害しない運用や、優先順位に基づく調整が必要になる。ガイドラインで一定の目安を示すことで、ドローンの活用を促進する。
JUTMは委託を受けたガイドライン試案を作るにあたり、その有効性の確認と問題点の洗い出しが必要と判断。ガイドラインに基づいて、個別ケースを盛り込んだ台本を作り、今回、配役をあててドラマ仕立てにした。
ドラマが上演されたのは、福島ロボットテストフールド1階のカンファレンスホールだ。一角に大型モニターや端末、机を並べて航空運用調整班の指揮所に見立てた。
ドラマでは福島県沖100㎞、深さ20㎞を震源とするマグニチュード8.0の巨大地震が発生したことを想定した。市町村消防や県警がドローンで被災状況の調査を進める中、電力会社、鉄道会社など指定公共機関も被災状況確認のためにドローンを飛行させる。こうした中、ドローンの飛行調整や空路搬送の要請窓口として、自治体の災害対策本部内に設置された、航空運用調整班がどう対応するかが、ドラマの見どころとなった。
自治体の災害対策本部内に設置された航空運用調整班には、全体を統括する班長のほか、役割ごとに航空運用調整員、安全運航管理員が待機する。消防、警察、自衛隊など外部との連絡窓口となる連絡員が災害対策本部に加わり、班長の指揮下に入った。情報収集班も外部からの情報を航空運輸調整班に伝達に奔走した。
発災直後は地域防災計画に基づき事前登録の飛行による状況確認や避難誘導を実施、その間にUTMによる航空運用調整の準備を進め、1時間後からUTMでの運用調整を開始することを、登録済み機関に通知すた。
公共機関からドローンを飛行したいとする要請の連絡が入ると、班長が状況確認を指示、飛行が可能な状況であること判断すると、班長が飛行可能であることを伝えるよう次の指示を出した。ほかに、UTM登録ができなかった機関が分かるとその機関の代わりに代理登録したり、電力、道路、鉄道の各事業者が指定公共機関としてドローンを飛行させUTMで運用を管理したり、同一空域での飛行要請に対して優先順位に基づいて消防を優先する判断を下したり、不審ドローン発見連絡が入ったさいには消防、警察を通じて注意喚起や飛行自粛要請をしたりと、災害時に起こりそうなことを盛り込んだ進行に、参加者は息をのみメモをとっていた。実検では3機のドローンをRTF内で飛行させ航空運用調整班の指示に従った運用を行ったほか、6機の仮想ドローン、1気の仮想消防ヘリが運用された。
また多数の要請が集中した場合に備え、予め定めた地域防災計画で指定する優先順位に基づいて判断することを想定した。第一優先から第四優先までが設けられ、第一優先として人命救助関連、第二は民生安定活動関連などとされた。ドラマの中でもこれに基づく判断が示された。
ドラマ上演後、JUTM中村裕子事務局次長が「このシナリオは想定に基づいて一例として示したもの。参加者のみなさんが抱かれた疑問や現場との違いなどをご指摘頂き、現場で使える、現場での運航に貢献できるガイドラインに修正、仕上げていきたい」と述べた。
参加者からは「(ドラマに登場した)班長、航空運用調整員、安全運航管理員の3人はとても上手に対応されていたが、実際にはこのような人材な何人いるのか。これから育てるのか」といった質問が出され、JUTMの秋本修事務局長が「人材育成はこれからの課題。能力がないといけないことは確かなので、国が担うのか、それとも地方か、民間か、なども含めて今後検討する。そのさい、教育が必要になるため、そのカリキュラムもつくっている」と見解を示した。
またJUTMが評価委員に指名している参加者の1人は、「細かいことを言えば、そもそもこの想定はないだろう、というところもあった。しかし、ドローンを災害現場で使うシステムを活用するシナリオが作られたことそのものが今回の第一の成果。これが社会に根付き、実際の災害現場で活用される仕組みとして受け入れられなくてはならない。修正、訓練、議論を繰り返し、現実的なものに仕上がることを期待している。気づいた点としては、たとえば、平面だけでなくZ軸を含む立体管理と、時間軸も含む4Dとして取り入れて管理することで精密に管理できるし、そのためのシステムだと感じた」などの感想を述べた。
ドラマの中で班長を演じた警備会社のコンプライアンス担当の女性は、「とても緊張しながら演じていました。事前に、この想定はありえない、こちらのほうがより現実的だ、などとみんなで意見を出し合いながら仕上げたので、思い入れがあります。もっと勉強をしたうえで参加したかったという思いもありますが、大きな経験になったことは間違いないので、演じたあとですが、これからも勉強します。これがお役に立てればうれしい」と語った。
ガイドラインをJUTMが試案としてまとめ、イノベ機構が策定する計画だ。
東日本旅客鉄道株式会社(東京、JR東日本)は、8月23日、高輪ゲートウェイ駅(東京都港区)一体型の都市開発エリア、TAKANAWA GATEWAY CITYで300機のドローンを使った「ドローンショー in Summer」を開催した。幹線道路と鉄道とビルにはさまれた都心の夜に、高輪のイノベーションの歴史を物語る汽車のモチーフや開業情報、JR東日本のロゴなどが浮かび、招待者やエリアに居合わせた人が約10分間のショーを楽しんだ。主催したJR東日本の出川智之マネージャーは「まちづくりへのメッセージは伝えられたと思います」などと話した。
ドローンショーは、開発中の敷地内に離発着のための専用スペースを設けて行われた。専用スペースに並べられた300機の株式会社レッドクリフが開発した専用ドローンが光を放ちながら離陸すると、地表から40から60mの空域を中心に、最も高いところで80mの高さまでの間で広がり、文字、モチーフ、ロゴなどを浮かびあがらせた。ショーの運用はレッドクリフが行った。
描かれたのは、「TAKANAWA GATEWAY」の文字やモチーフ、150年前のイノベーションの象徴である蒸気機関車、山手線の車両、「100年先の未来へ」のメッセージ、「イノベーション」「共創のまち、地球益の実現」などのJR東日本が目指すまちづくりのコンセプト、近々開業する施設の告知、ドローンで再現された花火、JR東日本のロゴなどだ。午後7時からと、午後8時半からの2回、それぞれJR東日本の募集に応じて将来を受けた200人が、この日のために用意された観覧席で「すごいね」「よく許可がおりたね」などと感心しながら見守り、終了後には各回とも拍手があがった。
また招待客でなく一般の通行人や周辺の利用者もドローンショーを見上げた。高輪ゲートウェイ駅の改札を抜けた広場からもビルと駅舎の間にドローンショーを見ることができ、建物の間にはさまれるように浮かぶ都心ならではのドローンショーを堪能した。予期せぬドローンショーをスマホで収める姿が見られたほか、タイミングよく通った山手線などの電車の車内や、近隣の居住者や利用者にも光のショーを届けた。
JR東日本マーケティング本部まちづくり部門品川ユニットTAKANAWA GATEWAY CITYの出川智之マネージャーは今回のドローンショーの目的と、開催でそれが達成されたのかどうかについて、「JR東日本として力を入れているモビリティー領域のひとつとしてドローンを物流、設備点検などいろいろなところに活用したいと考えていまして、それを多くの人に伝えるメッセージとしてドローンショーを企画しました。その目的は達成できたのではないかと思っています。実際、今回のドローンショーの開催を知らせるプレスリリースを発表したときには、その数時間後には満席になり関心の高さを感じることもできました。観覧席にお越しいただいたみなさまにもそのメッセージを伝えられたと思っています」と述べた。
今回のドローンショー開催の意義について「ポイントは難易度の高い場所での開催です。人口密集地域で、羽田航路の直下で、線路と国道にはさまれたかなりタイトな場所でもあり、Wi-Fiですとか携帯電話ですとかの干渉リスクも気にしなくてはならない場所です。そばを電車が走っていますし、電車の鉄が磁気化されてしまう課題もあります。こうした環境の中でデータ転送をして飛行させる、いわば過酷な環境の中でのドローンショーがひとつのポイントでした。また演目としてJR東日本がTAKANAWA GATEWAY CITYをどのようなまちにしたいかというメッセージも加えて、御覧頂く方に伝えさせて頂きました。ここは150年前、日本ではじめて汽車が走った場所で、海の上に堤を築いて線路を敷設したという、当時としては画期的な、いまでいうイノベーションの象徴のような場所です。その記憶を継承して100年先の未来に向けて新たなイノベーションを起こしていく。それが地球にとってもよい効果をもたらす。そんな『地球益』の実験を目指すんだ、というメッセージをこめさせて頂きました。夏らしく花火を盛り込んだり、JRのロゴを入れたり、JRならでは、この場所ならではの演目にできたのではないかなと思っています。今後は今日の反響や、歩道、車道での状況などもふまえて、次回ができるようであれば検討をしたいと考えております」とコメントした。
3月のまちびらきイベントで実施したサプライズでのドローンショーにも言及し、「ドローンショーの一般公開にあたり3月に同じ演目で、高輪のまちを正面にして一部の方に公開した実証などを行ったことも生かされました。データ転送、フライトに関する実験は3月の実施で大丈夫と確認できたことが意義があります。3月からこの8月までの5カ月で、3月の演目に新たなシーンを追加して実施しました。ただ3月のショーにはその1年前、つまり昨年3月ごろから業者の選定も含めて、実際にどの場所で飛ぶのか、実地調査も含めてかなりの準備を進めてきた状況です。航空行政、駅、警察、消防などの行政まわりへの連絡や、技術的な諸条件を整えることは3月にできていたので、それをふまえて今回、いよいよお客さまをお迎えして飛ばすことに取り組みました」
今後の展望について「空飛ぶクルマを小岩井(=小岩井農場。JR東日本は2026年春に雫石町<岩手県>の小岩井農場ににJR東日本の新ブランドホテル「AZUMA FARM KOIWAI」を開業する)で飛ばす計画を発表しておりますが、そういったものに取り組んでいきたいという思いはJRとしてあります。ドローン事業というところではすでに子会社が合弁で設立したCalTa株式会社(東京)がドローンを使った設備点検に取り組んでいまして、ある意味ですでにドローン事業に取り組んでいます。ドローンショー事業については、専門的な知見が必要になるところかとも思うのですぐにということはないと思いますが、今回のレッドクリフさんのほかにもいろいろなドローンショー事業者さんがいらっしゃるのでいろんな方との取り組みも可能性があると思っています」などと述べた。
株式会社ドローンショー・ジャパン(金沢市)が、音楽ユニットYOASOBIのライブ会場で、メンバーから参加者けメッセージをドローンショーで夜空に投影した。8月5日に兼六園に近い「本多の森北電ホール」(金沢市)で行われたライブ終了後、ホールから出て帰路につく来場者の頭上に、「ありがとう I♡石川 いくら」「石川ありがとう YOASOBI あやせ」のメッセージが浮かび上がらせ、来場者に感動の余韻を残した。
ドローンによるメッセージが投影されたのは、7月に熊本でスタートした全国ツアー『YOASOBI HALL TOUR 2025 WANDARA』のうち、8月5日に「本多の森北電ホール」で4日間にわたって開催されたの金沢市でのライブの初日。ライブの終了後に会場を後にしようとした参加者の頭上に、このツアーのキービジュアルである犬のキャラクターのモチーフや、メンバー2人から来場者への感謝を伝える直筆のメッセージを再現した映像が投影され、来場者へのサプライズとなった。
メッセージの投影はドローンショー・ジャパンの特別協力で行われ、同社が開発した専用機「DSJ MODEL-X」500機が使われた。
YOASOBIは新型コロナ感染症拡大期の2021年7月に開催し配信ライブ『SING YOUR WORLD』でもFPVドローンを駆使した映像をまじえるなど、ドローンの活用に前向きなことで知られる。
またドローンショー・ジャパンは7月26日、27日に開催されたMrs.GREEN APPLEの野外ライブでバンドロゴを浮かび上がらせるなどライブでの演出活動が話題になっている。(参考記事はこちら)
ドローンショーの企画・運営を手がける株式会社レッドクリフ(東京)は、秋田県大仙市で8月30日(土)に開催される開催の第97回全国花火競技大会「大曲の花火」をドローンショーで盛り上げる。約1300機のドローンで夜空にシンガーソングライター、KANさんの代表曲『愛は勝つ』の歌詞を投影し、来場者が合唱する。この取り組みは大塚製薬株式会社(東京)の炭酸栄養ドリンク「オロナミンCドリンク」発売60周年記念特別プロジェクト「元気ハツラツ!大空大合唱」の一環で、ドローンショーではたて225m、横65mのオロナミンCボトルも登場する。
「大曲の花火」は、JR大曲駅から直線距離で約1.5㎞での雄物側河川敷で開催される。レッドクリフがドローンショーを手がける大塚製薬の特別プロジェクト「元気ハツラツ!大空大合唱」は8月30日午後6時半ごろからの開催が見込まれる。大会の主役である花火は午後6時50分ごろから打ち上げが始まる予定だ。観覧席はいくつもの種類があるが完売している席が多い。
「元気ハツラツ!大空大合唱」では、光を放つドローンがオロナミンCのボトルを音符に見立てた『愛は勝つ』の楽譜や、歌詞を投影する。会場では『愛は勝つ』を流し、参加者、来場者、関係者らで合唱する。合唱中はドローンがカラオケのテロップのように、歌うべき歌詞を光らせて参加者を歌いやすいように導く。プロジェクトを主導する大塚製薬の主力製品、オロナミンCの巨大ボトルも浮かび上がらせる。
レッドクリフのドローンショーは「元気ハツラツ!大空大合唱」の一環で実施される。7月27日に開催された北海道小樽市の小樽港第3号ふ頭基部で開催された「第59回おたる潮まつり大花火大会」で実施したときの動画はオロナミンCドリンク公式SNSで8月4日時点で、総再生数が1350万回超を記録するなど大きな反響を呼んだ。大曲の花火は約75万人の来場実績があり、今回も大合唱が期待される。
「元気ハツラツ!大空大合唱」は小樽、大曲に続き、10月18日には八代市<熊本県>の球磨川河川緑地で開催される「第38回やつしろ全国花火競技大会」でも開催される計画だ。実は7月の「第72回安倍川花火大会」(静岡県)でも開催の計画があったが荒天により河川が増水した影響で花火大会とともに中止になっていた。
またレッドクリフは、日本三大花火大会のうち今回の「大曲の花火」と「長岡花火大会」でドローンショーを実施した実績があるほか、全国各地の花火大会をドローンで盛り上げている。大阪・夢洲で開催中の大阪・関西万博でも連日、ドローンショーを開催し来場者を楽しませ、ギネス世界記録の達成への挑戦も続けている。
株式会社エアロネクスト(東京)は8月15日、ドローンでフードデリバリーの試験飛行を 実施したと発表した。6品、約2.5㎏を有人地帯での補助者なし目視外飛行(日本ではレベル4に該当)で、地元モンゴルの有力企業と連携して実施した。
エアロネクストのモンゴル国でのフードデリバリは7月25日に行われた。同社の「モンゴル展開パートナー」である モンゴルを代表する投資会社Newcom Group(ウランバートル市)、同社の子会社、Mongolian Smart Drone Delivery LLC(ウランバートル市)、モンゴル国フードデリバリー最大手、Tok Tok LLC(ウランバートル市)と組んで実施した。エアロネクストの調べでは、7月時点でモンゴル国内では初めての取り組みという。
試験飛行では、アプリ「TOK TOK」を通じて注文を受けたレストラン KIBO の料理6品、2,420gを、ウランバートル市内からウランバートル郊外の研修・保養施設まで片道約 16.5km、株式会社ACSL(東京)製の「PF4」で運んだ。動画にはTOK TOKのロゴの入ったデリバリボックスをPF-4が運ぶ様子や、都心部を飛行する様子、受け渡しの様子がおさめられている。
エアロネクストはすでにウランバートル市内で定常運航として血液製剤の配送を実施しており、6月には郵便輸送も実施している。フードデリバリは第3のユースケースとなる。
(モンゴル郵便とのドローン配送試験運航の実績についてはこちら
株式会社ドローンショー・ジャパン(金沢市<石川県>)は、8月16日、奥能登のやなぎだ植物公園(能登町柳田植物公園、能登町上町)で、能登半島地震からの復興を応援するドローンショー「Charge & Go!能登復興応援スペシャルバージョン」を開催する。2011年に男女混合のパフォーマンスグループAAA (トリプル・エー) の楽曲としてリリースされた『Charge & Go!』の特別バージョンをモチーフにした光のショーで、この曲の作詞を担当したKenn Kato氏とのコラボレーションで実現することになった。作品は三部作で8月16日はその第1回となる。
8月16日のドローンショーは、やなぎだ植物公園で開かれる「2025年 ござれ祭り」の目玉行事のひとつとして午後8時から行われる。ドローンショー・ジャパンが主催し、同社が開発したドローンショー専用機体「DSJ MODEL-X」500機を使う。作詞家Kenn Kato氏が代表を務めるドローンショービジネスのアゲハライド株式会社(東京)が企画協力し、ドローンショー企画などを手掛けるルーカスドローン株式会社(うるま市<沖縄県>)が制作協力する。
今回は「Charge & Go!能登復興応援スペシャルバージョン」全3部作の第1回で、第2回で、その後第2回を9月7日(日)、 宇出津港いやさか広場(能登町)、第3回を10月25日にやなぎだ植物公園で開催する予定だ。各回で演出と表現が異なり、復興への願いを段階的に描くという。
コラボレーションの相手となったKenn Kato氏は、AAAのほか青山テルマ、EXILE、三代目J Soul Brothers、東方神起ら多くの著名アーティストに楽曲を提供しているクリエイターとして知られる。また8月16日のショーが開催されるやなぎだ植物公園の「ござれ祭り」には、キャンドルアーティストCANDLE JUNE氏がキャンドルアートで、歌手の渡辺真知子さんがステージで参加し会場を盛り上げる。入場は無料。
ドローンショー・ジャパンは「ドローンが夜空に描く幻想的な光景が、見上げる人々の心に少しでも勇気と感動をもたらすことができれば幸いです。このドローンショーが単なるエンターテイメントの枠に留まらず、能登の復興を全国に発信するきっかけとなり、被災地の皆様の心の支えとなることを心より願っております」「本ドローンショーを通じて、被災された皆様に少しでも癒しと勇気を感じていただけることを願っています。14年の時を経て楽曲『Charge&Go!』が光のダンスとして蘇り、復興への新たな歩みを力強く踏み出すきっかけとなれば幸いです」とコメントしている。
会場への公共交通機関としては北陸鉄道バス「立ケ谷内」が最寄り。北陸鉄道バス路線図はこちら
東日本旅客鉄道株式会社(東京、JR東日本)は、高輪ゲートウェイ駅(東京都港区)一体型の都市開発エリア、TAKANAWA GATEWAY CITYで8月23日、300機のドローンを使った「ドローンショー in Summer」を開催する。人が多く空港に近いうえ電波干渉対策も要するなど、都心開催につきまとう条件をひとつひとつクリアし、今回の実現にこぎつけた。観覧できるのは先着200人で、JR東日本が観覧希望者をTAKANAWA GATEWAY CITYアプリで受け付けすぐに満席となった。現在は予約の受付は修了している。
ドローンショーは、TAKANAWA GATEWAY CITYが目指す姿を周知する目的で開催される。ショーは午後7時、午後8時半の2回、行われる計画で、TAKANAWA GATEWAY CITY内のTHE LINKPILLAR 1 SOUTHに「特別観覧エリア」を設け、予約した200人を招待する。開始前には屋内ドローンショーも予定している。天候要因などにより中止になりうることを説明している。
JR東日本は、グループ経営方針「勇翔 2034」でエアモビリティを活用したビジネスの創造を掲げていて、TAKANAWA GATEWAY CITY ではその方針に基づき新たな移動・物流・エンターテインメントの可能性を探っている。すでに米ASKA社のAAMのモックアップ展示や、点検用ドローンを使ったドローンレースの開催などを進めていて、ドローンショーの実施もその一環としての取り組みだ。
JR東日本は「今後も新たなドローンの活用方法を模索してまいります」とコメントし、「ドローンが当たり前に飛ぶ未来」の創造を目指す。