ドローンショー運営や機体開発を手掛ける株式会社ドローンショー・ジャパン(金沢市<石川県>)は、2025年7月26、27日に横浜市の山下ふ頭特設会場で開催されたMrs. GREEN APPLEの野外ライブで、1200機のドローンでバンドのロゴやメッセージを浮かび上がらせた。光を放つドローンで空間を彩るドローンショーの活用法としては、イギリスのロックバンド、オアシスが7月2日、再結成後ツアーの初日の会場上空でロゴを浮かび上がらせて話題になっており、ライブ会場などでの演出の活用が進みそうだ。
ドローンショー・ジャパンがドローンショーによる演出を制作、運営したのはMrs. GREEN APPLEのデビュー10周年を記念した『MGA MAGICAL 10 YEARS ANNIVERSARY LIVE ~FJORD~』。ライブのクライマックスでメジャーデビューミニアルバム『Variety』の1曲目として収録された「StaRt」の演奏中に、ドローンが上空でバンドのロゴや「THANK YOU ALL JAM’S」のメッセージを描いた。
実施にあたっては、安全を最優先にした飛行計画を綿密に練り、気象を監視したほか、ライブパフォーマンスとぴったりあわせるために音響チームと打ち合わせを重ね、楽曲の展開に合わせたドローンの動きを設計したという。
ドローンショー・ジャパンは全国の花火大会、イベントなどの演出やPR・マーケティングなどのドローンショーの制作、運営で多くの実績を持つ。屋内のドローンショーにも実施があり、ももいろクローバーZ結成15周年記念ソング「いちごいちえ」のMVでも最も盛り上がる箇所でドローンの演出を担っている。ドローンショー専用機体の開発にも力を入れていて、白を含む1600万以上の色で演出できる機体「DSJ MODEL-X」の活用も広がっている。
ドローンショー運営や機体開発を手掛ける株式会社ドローンショー・ジャパン(金沢市<石川県>)は、2025年7月26、27日に横浜市の山下ふ頭特設会場で開催されたMrs. GREEN APPLEの野外ライブで、1200機のドローンでバンドのロゴやメッセージを浮かび上がらせた。光を放つドローンで空間を彩るドローンショーの活用法としては、イギリスのロックバンド、オアシスが7月2日、再結成後ツアーの初日の会場上空でロゴを浮かび上がらせて話題になっており、ライブ会場などでの演出の活用が進みそうだ。
ドローンショー・ジャパンがドローンショーによる演出を制作、運営したのはMrs. GREEN APPLEのデビュー10周年を記念した『MGA MAGICAL 10 YEARS ANNIVERSARY LIVE ~FJORD~』。ライブのクライマックスでメジャーデビューミニアルバム『Variety』の1曲目として収録された「StaRt」の演奏中に、ドローンが上空でバンドのロゴや「THANK YOU ALL JAM’S」のメッセージを描いた。
実施にあたっては、安全を最優先にした飛行計画を綿密に練り、気象を監視したほか、ライブパフォーマンスとぴったりあわせるために音響チームと打ち合わせを重ね、楽曲の展開に合わせたドローンの動きを設計したという。
ドローンショー・ジャパンは全国の花火大会、イベントなどの演出やPR・マーケティングなどのドローンショーの制作、運営で多くの実績を持つ。屋内のドローンショーにも実施があり、ももいろクローバーZ結成15周年記念ソング「いちごいちえ」のMVでも最も盛り上がる箇所でドローンの演出を担っている。ドローンショー専用機体の開発にも力を入れていて、白を含む1600万以上の色で演出できる機体「DSJ MODEL-X」の活用も広がっている。
7月30日の津波注意報、津波警報を受けて、仙台市<宮城県>、一宮町<千葉県>が導入したドローン津波広報システムが作動した。注意報、警報を受けて自動でドローンが離陸し、沿岸地域にアラート音を流し高台への避難を呼びかけた。また仙台市、一宮町の担当部署は本部でドローンから届く映像で沿岸エリアの様子を確認した。ドローン津波広報システムの緊急時の作動は、今回が初めてとみられる。
ドローン津波広報システムはこの日、午前8時24分のカムチャッカ半島付近で発生した地震に伴う気象庁の津波注意報で作動した。仙台市、一宮町に配備されていたドローンはそれぞれ注意報を受けて離陸し沿岸に飛行、警報音を響かせたうえで高台への避難を呼びかけた。一宮町はドローントリビューンの取材に「午前9時40分に注意報が警報に切り替わったさいにも配備したドローンが2か所から出動した」と話した。
またドローンが避難を呼びかけながら搭載したカメラで撮影した映像を、両自治体とも本部で職員が確認した。
ドローン津波広報システムはブルーイノベーション株式会社(東京)が開発した遠隔制御システム、Blue Earth Plarform(ブルーアースプラットフォーム、BEP)を活用したシステムで、BEPをドローンポートに連携させた「BEPポート|防災システム」を構築して、現地向けに調整した。
仙台市はこのシステムを東日本大震災で津波避難広報中の職員と消防団員が犠牲なったことを受けて2022年10月に導入、サーファーが全国から集まる一宮町は2025年5月に運用を始めた。それぞれ試験運用、点検などでドローンを飛行させることはあるが、注意報などを受けた出動は今回が初めてとみられる。
一宮町が津波避難広報システムの運用を始めた5月20日には、馬淵昌也町長が「サーフタウンとしてみなさまに安心して頂けるレベルがはるかに上昇すると大変うれしく思っています」などと話していた。
この日の津波注意報、警報を受けて多くの沿岸自治体では消防車などが避難を呼び掛けて巡回するなどの対応をとった。避難誘導のために職員が現地に出向かうリスクの軽減にドローンの導入が進む可能性がある。
ブルーイノベーション株式会社(東京)は2025年7月23日、株式会社NTT e-Drone Technology(朝霞市<埼玉県>)と販売パートナー契約を締結したと発表した。同日にはNTT e-Droneが、ブルーの取り扱うスイスFlyability社製屋内点検用ドローン「ELIOS 3」の販売を始めた。この日東京ビッグサイトで開幕した「国際ドローン展」のブルーのブースでは、両者の幹部が今後の展望を構想した。株式市場ではブルー株が急騰し、7月25日も一時、2000円をつける場面があった。
ブルーイノベーションは7月23~25日に東京ビッグサイトで開催の国債ドローン展にブースを出展し、NTT e-Droneが販売パートナーとして新たに取り扱うことになった「ELIOS 3」を展示し、フライトゲージ内でデモ飛行させた。
ブルーブースを訪れたNTT e-Droneの木村祥之・サービス推進部ソリューション部門長は、「自治体など地域のニーズにこたえる中で、狭く暗い場所を点検するドローンのニーズが一定数あることから、ELIOSシリーズを取り扱っているブルーイノベーションに協業を持ちかけました。NTT e-Droneドローンにとって、運用のラインナップを拡大できることになるうえ、われわれが開発した『eドローンAI』などの技術の展開先としてともにソリューションを開発することも展望できます。一例として、ドローンで画像を取得し、画像を分析して修繕や更新の判断をする二度手間を軽減できると、そこには需要があると感じています」と提携の背景と展望を話した。
ブルーイノベーション取締役の田中健郎取締役は「(NTT e-Droneは)自治体のニーズを熟知しているため、自治体の求める回答にELIOSが含まれていくことを期待しております。『eドローンAI』などとともに新しいソリューションを開発できることへの可能性にも期待しております」と述べた。
ブルーイノベーション株はNTT e-Droneとの販売パートナー契約締結を発表した7月23日午前10時30分に急騰し、7月25日午前現在も2000円を上回る水準で推移した。
発表は以下の通り。
ブルーイノベーションの発表はこちら
NTT e-Drone Technologyの発表はこちら
株式会社ACSL(東京都)は7月22日、機体の受注を開始した。受注は株式会社VFR(名古屋市<愛知県>)、ブルーイノベーション株式会社(東京)など同社の販売代理店経由で受け付ける。10月1日から量産体制で生産を始め納品する。納期は現時点で確定していないが、受注代理店を通じて連絡する。
PF4は5kgのペイロードを搭載した場合で40kmの飛行が可能で耐風性能は25m/sの飛行性能を持ち、測量、点検、夜間目視外飛行など用途に応じた必要なペイロードを利用者側で載せかえることができる。ACSLがレベル4飛行に向けて第一種型式認証の申請を進めている「ACSL式PF4-CAT3型」とは別の機種で、レベル3.5までに対応する。
6月には株式会社エアロネクスト(東京)がPF4をモンゴルで飛行をさせた実績を持っており、同社など限られた事業者が同機を所有している。
ACSLは7月23~25日に東京ビッグサイトで開催される「第11回国際ドローン展」にブースを出展し「PF4」を展示する。
同社の発表はこちら。
株式会社SkyDrive(豊田市<愛知県>)は、山口県山口市で重ねてきたリハーサル飛行を収めた動画を公開した。
リハーサル飛行は、山口県山口市の「山口きらら博記念公園」内に設けた飛行試験場で春から行われていて、動画には大阪・関西万博のデモフライトに使われるSD-05が離陸し、移動し、向きを変えて飛行するなどの様子が納められている。
大阪・関西万博では7月31日から8月24日まで、火、水曜以外の原則週5日の予定で、来場者の前で飛行する様子を公開する。
建設設備大手の三機工業株式会社(東京)は7月11日、グループ会社、有限会社キャド・ケンドロ(仙台市)と共同で狭小空間ドローン開発の株式会社リベラウェア(Liberaware、千葉市)のドローンとレーザースキャナを併用した既存設備の3Dモデル化するデジタル化手法を確立したと発表した。Liberawareも同日、三機工業に「IBIS2」を「導入した」と発表した。
三機工業は設備更新や模様替えなどのさいに、現場を3Dモデリングし、現状を把握してから取り組む。完成後の更新や追加工事で現状が図面通りになっていないことが多く、作業の妨げになるおそれがあるためだ。しかし天井裏などでダクトや配管が込み入っている場合に、すべての設備にはレーザーが届き切らずに十分な3Dモデルができあがらない場合がある。こうした課題を乗り越える手法の開発を進めているところ、今回、ドローンとレーザースキャナを併用してデジタル化する手法を開発した。
同社が実施した実用化検証では、IBIS2とレーザースキャナを併用した場合、従来の3Dスキャン手法と比べ、機械室などの天井の無い空間の場合、認識できた建築部材が約135%、天井の一部が解体された天井裏空間で約400%向上したという。
三機工業の発表はこちら
リベラウェアの発表はこちら