平成の時代をもって「DroneTimes」はサイトをクローズし、令和の幕開けとともに、この「DroneTribune」はオープンした。まずは新たなドローン関連の情報サイトがオープンしたことに喜びを示したい。と同時に「DroneTimes」の時代を振り返りながら、現在の日本のドローン産業が置かれている地平を見ていきたいと思う。
「DroneTimes」は正式には2017年の2月にオープンしたが、その前年の2016年8月1日、ドローンに特化したニュースサイトとして仮オープンした。
日本におけるドローンの認知は、首相官邸への落下という事件から始まったが、その後、2015年12月10日の航空法改正の施行を受けて、ドローンの産業化にむけてのルールとしての土台が決まり、様々な方向でドローンの検討が進んでいった。
2016年3月にはインプレス総合研究所から、「ドローンビジネス調査報告書2016 」(この2016が最初の報告書で、2017、2018、2019と毎年出版されている)が出版された。(筆者はこの調査報告書のメインの執筆にずっと携わっている)
その「ドローンビジネス調査報告書2016 」で、“2016年度は、業務利用でいけば、現状の農薬散布や通常空撮に合わせ、観光地のマーケティングを目的とした風景空撮、「i-Construction」に伴う公共道路工事での三次元測量、橋梁やトンネルでの目視検査での利用、メガソーラーでのパネル点検といった市場が立ち上がってくることが予想される。その後、個々の分野においてのルール作りや技術向上が伴っていきながら、その市場が拡大していくだけでなく、新しい技術の登場により、新たな分野での市場が立ち上がっていくことが想定される”としていた。
その後、農薬散布や空撮といった分野においては、それまでの産業用無人ヘリや有人ヘリといったところからのコスト削減や手軽さといったメリットにおいて、既存業務からのシフトやその利用範囲の拡大といった点で、ドローンの活用が増えてきた。農薬散布に関しては、まだ、産業用無人ヘリが実施している面積には遠く及ばないが、空撮に関しては、映画、TV、CM、ニュースなどでドローンの映像が盛んに使われている。特に手軽になったという点においては、TVのバラエティでの活用はここ数年で相当数増えた。(朝日放送テレビの「ポツンと一軒家」などはドローンの登場で生まれた番組といってもよいのではなかろうか)
そして、メガソーラーでのパネル点検といった市場は予想通りに立ち上がった。しかし、ここにある橋梁やトンネル、構造物の検査といった市場は、まだ立ち上がっているとはいえないだろう。当然、そこには技術上の難しさというものもあるのだけれど、その問題に加えてソリューションの形をなしていないということがある。メガソーラーでのパネル点検に関しては、エナジー・ソリューションズが、「DroneEye」というドローンに搭載した熱赤外線カメラで検査するだけではなく、自動航行やモジュール検査報告書といった点検業務をソリューション化したサービスとして提供したことが大きく、また、それを自社サービスというだけではなく、パートナーモデルとして展開していったことも大きい。これは今後様々なドローンのソリューションサービスを展開していきたい企業にとって示唆にいまだに示唆に富んでいる。
http://www.energy-itsol.com/service/droneeye.html
その後、屋根の点検に関して、CLUEやテラドローンなどからソリューションが発表され、2018年ぐらいから定着してきている。
その他、日本国内において、2018年までに業務として立ち上がってきているのは、損害保険会社での災害時査定調査といったものがあるだろう。そして、「i-Construction」も公共道路工事におけるルールとしては、かなり広まってきているけれど、それを現場が十全に活用しているかといえば、まだまだ遠いだろう。
「平成」までは上に記したような市場において、その業務としての立ち上がりは示してきたが、それ以外は実証実験から、分野によっては実用検討段階に入ってきたものもあるといった状態だろう。
特に2015年~2018年度ぐらいまで「国プロ」といった国の研究開発予算をベースとした実証実験に頼っていたこともあり、「国プロ」に関しては、日本全体における社会課題の解決に向けての技術向上といった面はあるが、その一方でコストやビジネス性の考慮が少なくなりがちという要素もあり、社会実装にむけて工夫を強いられている。
2017年度ぐらいから、民間でのドローン関連の投資も進んできており、各民間企業のドローンを産業化するための実証実験も多く行われてきた。ただし、「国プロ」と違って、民間においては、その実証実験の検証結果をベースに一定期間ごとに企業が評価し、その中でその効果があるといった判断の上、実用化のステップが踏まれていく。
その他、産業として立ち上がったのは「操縦スクール」というものがあったが、実際の業務活用がまだ進んでいないといった点や、実用化の過程において、そのスキルのかい離(航行アプリケーションや業務知識などの不足)がみられることもあり、多くの「操縦スクール」がその方針の見直しを迫られている。
ここに示してきたように「DroneTimes」の時代は、業務としてのドローン活用は一部の分野であり、実証実験が主体であったことは間違いない。
そういった意味では、メディアも含めたドローン産業のエコシステム(お金が回る仕組み)は未熟であったといえる。中国や欧米でも、エコシステムが回り出したとはいいがたい部分もあるけれど、それでも、もう少し広い分野において、ドローンの業務活用が進んできている。この日本での遅れにおいて、私自身を含むドローン関連者は反省をしなければならないだろう。
令和が始まり、「DroneTribune」の時代が始まった。
何としてもドローン産業のエコシステムを構築していかねばならない。
ここにおいて、重要な視点は2つである。
まず、1つが、今できること、そこにあることから積極的に使っていくということである。
ドローンも業務活用という点からみれば、その道具に過ぎない。日本ではその製品化やサービス化といった点において、レベルの高さや完全性というものを求めすぎる傾向がある。ドローンもその他のAIなどの技術と同様に、日々技術向上をしていく世界である。いつまでも完成などに到達しないといってもよいだろう。ドローンも現状の状態でも十分に活用可能な部分は多いだろう。また、そこにおいて、世界の技術を積極的に取り入れるべきだ。特にアプリケーションやソリューションという点においては、世界はどんどん進んできている。
2つめは、業務に対してのソリューションという視点だ。ドローンを道具と見立てた時に、何を改善・解決するものなのかという視点だ。そして、そこにはその投資に対する見返り(ROI:Return of Investment)を明確にしておく必要がある。
特にドローンは、フィールドに関わるもの、農林水産業や建築・土木、そして、各地方(物流や災害対策など)で使われる場合も多いし、そこでのソリューションも多い。
けれども、そこに欠落しがちなのは、使う側からみたROIの視点である。ドローンを公共事業にしてはならない。この財源が枯渇している国で、そこに頼れば未来はない。その財源を助けるものにいかに出来るか。コスト削減や付加価値向上といった視点であり、ドローンのサービスやソリューションの提供する企業は、具体的にその提案を作成し、それによって事業推進していくことが重要だ。
令和の号砲とともに、そのスタートが切られ、「DroneTribune」にはそういったニュースが多く掲載され、そして、その事業を拡大させるために、広告を出稿していくといった循環が築かれんことを望む。(寄稿)
すのはら・ひさのり ドローン・ジャパン株式会社取締役会長、一般社団法人セキュアドローン協議会会長、一般社団法人ドローン自動飛行開発協会代表理事。ドローンの業務活用や農業活用のコンサルティングを行っている。三井物産のIT系子会社三井物産デジタル、日本マイクロソフトを経て、2016年にドローン・ジャパン株式会社を創業し現職。2016年からはドローンエンジニア養成塾も企画。
GMO AI&ロボティクス商事株式会社(東京、GMO AIR)と日本科学未来館(東京)は8月25日、対話型AIロボットが来館者に案内をしたり科学の質問に答えたりする取り組みを始めた。対話型AIロボットは8月31日までの7日間、各日の午前11時から午後1時までと、午後3時から午後5時までの2回、日本科学未来館5階の常設展示、常設展示ゾーン「プラネタリー・クライシス」内で来館者を迎える。
対話型AIロボットの来館者対応は、GMO AIRと日本科学未来館の共同実証実験で、AIがロボットに組み込まれた場合に顧客体験価値を創出するかどうかなどを確認する。GMO AIRにとっては昨年(2024年)6月の設立以来初めて、また日本未来科学館にとっても未来館を実験フィールドとして提供する「未来をつくるラボ」の活動を掲げて初めての実証実験となる。
初日の8月25日は来館者が訪問する前の時間帯に説明会が行われ、取り組みの概要やロボットの特徴が紹介され、デモンストレーションが行われた。
GMO AIRの内田朋宏氏代表取締役社長は「AIにバーチャルな印象を持たれる方もいらっしゃいます。ロボットに組み込むことで身近に感じていただけると思います。この取組を通じて老若男女にAIを感じてもらい、未来への想像を膨らませて頂きたいと考えています。将来的にはヒューマノイドに搭載することも考えたいと思っています」とあいさつした。
実験概要についてはGMO AIRの金明源(きむ・みょんうぉん)氏が「この実証実験では『プラネタリー・クライシス』の中を案内し、かつ科学に関する一般的な質問に答えます。目的は新しいコミュニケーションツールとしての実用の可能性の検証と、来館者と触れ合うことを通じた新しい顧客体験価値の発見です」と説明した。
活用するロボットはGMO AIRがメーカーから仕入れた。仕入れたままでは展示の説明などはできないため、GMO AIRがソフトウェアとアプリケーションを開発した。これについて金氏は「開発業務のプログラミング部分は80%をAIが自動生成しました。また4か国語に対応すること、インタラクティブにコミュニケーションがとれることが特徴です」などと説明した。
またRAG(Retrieval Augmented Generation)を採用したことも紹介され、来館者の音声質問をテキストに変換して、大規模言語モデル(LLM)が外部情報源と照合して回答を生成し音声変に換する。実験で使われているロボットは、来館者から質問を受けて5秒ほどで音声で回答する。展示関連の質問に加え、一般的な科学に関するやりとりにも対応できる。
日本科学未来館科学コミュニケーション室の樋口貢介調査役は「日本科学未来館は一般の人に先端的な研究開発にふれ、参加していただく活動に注力しています。その一環で『未来をつくるラボ』というコンセプトを今年度から打ち出し、研究開発や実証実験のフィールドとして使っていただく事業を展開しています。AIについてもロボティクスをかぶせることで実現するリアルの可能性と社会受容性の検証を行います。AIとロボットの組み合わせでどういうコミュニケーションできるのか、その可能性を探りたいと思っています。今回が初めてのトライで、今後もさまざまな取り組みを企画しています」と未来館としての取り組みを紹介した。
デモではAI対話型ロボットに話しかけて対応を確認した。
ロボットは自律走行の機能がついていて、人を検知すると話しかけたり止まったりする。話しかけると声の方向を向く。ロボットの顔にあたる部分にマイクボタンがあり、声をかけるときにはそこをタップする。
来館者 あなたはなにができますか」
AI対話ロボ 「プラネタリー・クライシスの案内や解説、館内の安全な移動サポートができます。展示内容や科学知識についてご質問があればわかりやすくお答えします」
――プラネタリー・クライシスについて教えてください
「地球環境の危機をテーマにした展示です。気候変動や生物多様性の減少、汚染などについて学び、自分たちについて考えるきっかけになります」
――地球温暖化について知りたいです
「地球温暖化は二酸化炭素などの温室効果ガスが増えることで地球の気温が上がる現象です。人間の活動が主な原因とされ、異常気象や海面上昇などさまざまな影響があります
――気候変動についての展示はありますか
「進行する気候変動、の展示があります。ご案内しましょうか」
――はい、案内してください
「ご案内します。どうぞこちらへ」(そのまま展示パネルまで移動する)
このほか、展示内容に関わる質問、展示にはない質問にも答える様子が紹介された。
また「おなかがすいた」と話しかけると、レストランや飲食可能な休憩スペースの場所を紹介し、韓国語で訊ねると韓国語で回答した。
関係者は「来館者の関心は幅広いのでどんな関心を持つのか、どんな対応を求めてくるのか、どう対応すると満足度が高まるのか、いろいろなケースを実験で確認してみたいと思っています」と話している。
ブルーイノベーション株式会社(東京)は屋内点検用球体ドローン「ELIOS 3」に、作業を一時中断して出発地点まで戻っても中断した位置に自動で最適ルートで戻って作業を再開できる「レジューム機能」が備わったと発表した。ソフトウェアのアップデートで使える。バッテリー交換などで離陸地点に戻ったあとの作業再開時などの活用を想定している。
レジューム機能はELIOS3を開発するスイスのドローンメーカー、Flyability SAが開発した。屋内空間などの点検作業のために飛行しているさいに「Smart RTH」機能で離陸地点に戻りバッテリー交換をしても、自動で点検地点に復帰させることができる。ブルーイノベーションによると、復帰位置はSmart RTHの作動地点から水平方向、高さともに10cm未満で復帰できるという。
復帰途中に新たな障害物が生じてもリアルタイムで回避ルートを再計算し復帰を実現するため「複雑な屋内環境においても、作業者は操縦ではなく点検業務そのものに集中できます」と話している。
東日本旅客鉄道株式会社(東京、JR東日本)は8月23日、高輪ゲートウェイ駅(東京都港区)一体型の都市開発エリア、TAKANAWA GATEWAY CITYで300機のドローンを使った「ドローンショー in Summer」を開催した。幹線道路と鉄道とビルにはさまれた都心の夜空に、高輪のイノベーションの歴史を物語る汽車のモチーフや開業情報、JR東日本のロゴなどが浮かび、招待者やエリアに居合わせた人が約10分間のショーを楽しんだ。主催したJR東日本の出川智之マネージャーは「まちづくりへのメッセージは伝えられたと思います」などと話した。
ドローンショーは、開発中の敷地内に離発着のための専用スペースを設けて行われた。専用スペースに株式会社レッドクリフが開発した300機の専用ドローンが並べられ、光を放ちながら離陸すると、地表から40~60mの空域を中心に、最も高いところで80mの高さまでの間で広がり、文字、モチーフ、ロゴなどを浮かびあがらせた。ショーの運用はレッドクリフが行った。
描かれたのは、「TAKANAWA GATEWAY CITY」の文字やロゴマーク、150年前のイノベーションの象徴である蒸気機関車、山手線の車両、「100年先の未来へ」のメッセージ、「イノベーション」「共創のまち」、「地球益の実現」などのJR東日本が目指すまちづくりのコンセプト、近々開業する施設の告知、ドローンで再現された花火、JR東日本のロゴなどだ。午後7時からと、午後8時半からの2回、それぞれJR東日本の募集に応じて招待を受けた200人が、この日のために用意された観覧席で「すごいね」「よく許可がおりたね」などと感心しながら見守り、終了後には各回とも拍手があがった。
また招待客でなく一般の通行人や周辺の利用者も駅前や広場でドローンショーを見上げた。高輪ゲートウェイ駅の改札を抜けた広場からもビルと駅舎の間にドローンショーを見ることができ、建物の間にはさまれるように浮かぶ都心ならではのドローンショーを堪能した。予期せぬドローンショーをスマホで収める姿が見られたほか、タイミングよく通った山手線などの電車の車内や、近隣の居住者や利用者にも光のショーを届けた。
JR東日本マーケティング本部まちづくり部門品川ユニットTAKANAWA GATEWAY CITYの出川智之マネージャーは今回のドローンショーの目的と、達成具合について、「JR東日本として力を入れているモビリティー領域のひとつとしてドローンを物流、設備点検などいろいろなところに活用したいと考えていまして、それを多くの人に伝えるメッセージとしてドローンショーを企画しました。その目的は達成できたのではないかと思っています。実際、今回のドローンショーの開催を知らせるプレスリリースを発表したときには、その数時間後には満席になり関心の高さを感じることもできました。観覧席にお越しいただいたみなさまにもそのメッセージを伝えられたと思っています」と述べた。
今回のドローンショーを開催するうえで乗り越えた点について「ポイントは難易度の高い場所での開催です。このエリアは人口密集地域で、羽田航路の直下で、線路と国道にはさまれたかなりタイトな場所でもあり、Wi-Fiですとか携帯電話ですとかの干渉リスクも気にしなくてはならない場所です。そばを電車が走っていますし、電車の鉄が磁気化されてしまう課題もあります。こうした環境の中でデータ転送をして飛行させる、いわば過酷な環境の中でのドローンショーがひとつのポイントでした。また演目にJR東日本がTAKANAWA GATEWAY CITYをどのようなまちにしたいかというメッセージも加えて、御覧頂く方に伝えさせて頂きました。ここは150年前、日本ではじめて汽車が走った場所で、海の上に堤を築いて線路を敷設したという、当時としては画期的な、いまでいうイノベーションの象徴のような場所です。その記憶を継承して100年先の未来に向けて新たなイノベーションを起こしていく。それが地球にとってもよい効果をもたらす。そんな『地球益』の実験を目指す、というメッセージを込めさせて頂きました。夏らしく花火を盛り込んだり、JRのロゴを入れたり、JRならでは、この場所ならではの演目にできたのではないかなと思っています。今後は今日の反響や、歩道、車道での状況などもふまえて検討をしたいと考えております」とコメントした。
3月のまちびらきイベントで実施したサプライズでのドローンショーにも言及し、「ドローンショーの一般公開にあたり3月に同じ演目で、高輪のまちを正面にして一部の方に公開した実証などを行ったことも生かされました。データ転送、フライトに関する実験は3月の実施で大丈夫と確認できたことが意義を持ちました。3月からこの8月までの5カ月で、新たなシーンを追加するなどの調整をして実施しました。ただ3月のショーのさいにはその1年前、つまり昨年3月ごろから事業者の選定や、実際に飛ばす場所、実地調査などかなりの準備を進めました。航空行政、駅、警察、消防などの行政まわりへの連絡や、技術的な諸条件を整えることは3月のさいにできていたので、それをふまえて今回、いよいよお客さまをお迎えして飛ばすことに取り組みました」
今後の展望について「空飛ぶクルマを小岩井(=小岩井農場。JR東日本は2026年春に雫石町<岩手県>の小岩井農場にJR東日本の新ブランドホテル「AZUMA FARM KOIWAI」を開業する)で飛ばす計画を発表しておりますが、そういったものに取り組んでいきたいという思いはあります。ドローン事業というところではすでに子会社が合弁で設立したCalTa株式会社(東京)がドローンを使った設備点検に取り組んでいまして、ある意味ですでにドローン事業に取り組んでいます。ドローンショー事業についてはすぐにということはないと思いますが、今回のレッドクリフさんのほかにもいろいろなドローンショー事業者さんがいらっしゃるのでいろんな方との取り組みも可能性があると思っています」などと述べた。
株式会社ドローンショー・ジャパン(金沢市)が、音楽ユニットYOASOBIのライブ会場で、メンバーから参加者けメッセージをドローンショーで夜空に投影した。8月5日に兼六園に近い「本多の森北電ホール」(金沢市)で行われたライブ終了後、ホールから出て帰路につく来場者の頭上に、「ありがとう I♡石川 いくら」「石川ありがとう YOASOBI あやせ」のメッセージが浮かび上がらせ、来場者に感動の余韻を残した。
ドローンによるメッセージが投影されたのは、7月に熊本でスタートした全国ツアー『YOASOBI HALL TOUR 2025 WANDARA』のうち、8月5日に「本多の森北電ホール」で4日間にわたって開催されたの金沢市でのライブの初日。ライブの終了後に会場を後にしようとした参加者の頭上に、このツアーのキービジュアルである犬のキャラクターのモチーフや、メンバー2人から来場者への感謝を伝える直筆のメッセージを再現した映像が投影され、来場者へのサプライズとなった。
メッセージの投影はドローンショー・ジャパンの特別協力で行われ、同社が開発した専用機「DSJ MODEL-X」500機が使われた。
YOASOBIは新型コロナ感染症拡大期の2021年7月に開催し配信ライブ『SING YOUR WORLD』でもFPVドローンを駆使した映像をまじえるなど、ドローンの活用に前向きなことで知られる。
またドローンショー・ジャパンは7月26日、27日に開催されたMrs.GREEN APPLEの野外ライブでバンドロゴを浮かび上がらせるなどライブでの演出活動が話題になっている。(参考記事はこちら)
ドローンショーの企画・運営を手がける株式会社レッドクリフ(東京)は、秋田県大仙市で8月30日(土)に開催される開催の第97回全国花火競技大会「大曲の花火」をドローンショーで盛り上げる。約1300機のドローンで夜空にシンガーソングライター、KANさんの代表曲『愛は勝つ』の歌詞を投影し、来場者が合唱する。この取り組みは大塚製薬株式会社(東京)の炭酸栄養ドリンク「オロナミンCドリンク」発売60周年記念特別プロジェクト「元気ハツラツ!大空大合唱」の一環で、ドローンショーではたて225m、横65mのオロナミンCボトルも登場する。
「大曲の花火」は、JR大曲駅から直線距離で約1.5㎞での雄物側河川敷で開催される。レッドクリフがドローンショーを手がける大塚製薬の特別プロジェクト「元気ハツラツ!大空大合唱」は8月30日午後6時半ごろからの開催が見込まれる。大会の主役である花火は午後6時50分ごろから打ち上げが始まる予定だ。観覧席はいくつもの種類があるが完売している席が多い。
「元気ハツラツ!大空大合唱」では、光を放つドローンがオロナミンCのボトルを音符に見立てた『愛は勝つ』の楽譜や、歌詞を投影する。会場では『愛は勝つ』を流し、参加者、来場者、関係者らで合唱する。合唱中はドローンがカラオケのテロップのように、歌うべき歌詞を光らせて参加者を歌いやすいように導く。プロジェクトを主導する大塚製薬の主力製品、オロナミンCの巨大ボトルも浮かび上がらせる。
レッドクリフのドローンショーは「元気ハツラツ!大空大合唱」の一環で実施される。7月27日に開催された北海道小樽市の小樽港第3号ふ頭基部で開催された「第59回おたる潮まつり大花火大会」で実施したときの動画はオロナミンCドリンク公式SNSで8月4日時点で、総再生数が1350万回超を記録するなど大きな反響を呼んだ。大曲の花火は約75万人の来場実績があり、今回も大合唱が期待される。
「元気ハツラツ!大空大合唱」は小樽、大曲に続き、10月18日には八代市<熊本県>の球磨川河川緑地で開催される「第38回やつしろ全国花火競技大会」でも開催される計画だ。実は7月の「第72回安倍川花火大会」(静岡県)でも開催の計画があったが荒天により河川が増水した影響で花火大会とともに中止になっていた。
またレッドクリフは、日本三大花火大会のうち今回の「大曲の花火」と「長岡花火大会」でドローンショーを実施した実績があるほか、全国各地の花火大会をドローンで盛り上げている。大阪・夢洲で開催中の大阪・関西万博でも連日、ドローンショーを開催し来場者を楽しませ、ギネス世界記録の達成への挑戦も続けている。
株式会社エアロネクスト(東京)は8月15日、ドローンでフードデリバリーの試験飛行を 実施したと発表した。6品、約2.5㎏を有人地帯での補助者なし目視外飛行(日本ではレベル4に該当)で、地元モンゴルの有力企業と連携して実施した。
エアロネクストのモンゴル国でのフードデリバリは7月25日に行われた。同社の「モンゴル展開パートナー」である モンゴルを代表する投資会社Newcom Group(ウランバートル市)、同社の子会社、Mongolian Smart Drone Delivery LLC(ウランバートル市)、モンゴル国フードデリバリー最大手、Tok Tok LLC(ウランバートル市)と組んで実施した。エアロネクストの調べでは、7月時点でモンゴル国内では初めての取り組みという。
試験飛行では、アプリ「TOK TOK」を通じて注文を受けたレストラン KIBO の料理6品、2,420gを、ウランバートル市内からウランバートル郊外の研修・保養施設まで片道約 16.5km、株式会社ACSL(東京)製の「PF4」で運んだ。動画にはTOK TOKのロゴの入ったデリバリボックスをPF-4が運ぶ様子や、都心部を飛行する様子、受け渡しの様子がおさめられている。
エアロネクストはすでにウランバートル市内で定常運航として血液製剤の配送を実施しており、6月には郵便輸送も実施している。フードデリバリは第3のユースケースとなる。
(モンゴル郵便とのドローン配送試験運航の実績についてはこちら