人工知能とロボティクス開発の株式会社アトラックラボ（埼玉県）が、地上にマーカーを設置せずに、ドローンをピンポイントで自動着陸させることができるシステム「AT ランディングシステム」を開発したと発表した。RTK-GNSSの基地局とコンパスを納めた小型の「着陸ベースボックス」を地面に置けば、そこから５メートル程度の任意の距離で着陸地点を設定できる。ベースボックスはさらに小型化が進む見通し。コンパクト、低価格が特徴で、新型コロナ対策で外出や非接触が奨励される中、オンライン医療に不可欠な、医薬品配送などに力を発揮しそうだ。
RTK-GNSSを用い、低価格でドローンのピンポイント着陸を実現
アトラックラボが開発した「ATランディングシステム」は、機体側のRTK-GNSS受信機、専用通信モジュール、着陸ベースボックスで構成する。「着陸ベースボックス」は、小型で矢印表示がついていて、地面に置けば矢印の方向５メートル程度で着陸地を設定できる。基地局からドローンへGNSSの補正情報を送るRTKシステムで、設定地点から十数センチ以内の精度をもつ。公開された実験動画では、目標地点に正確に着陸する様子が見られる。
「ATランディングシステム」では、ドローンが着陸地点に近づいた際に使うことを想定し、ドローンと着陸ベースボックス間に短距離通信を用いる。このため、特別な無線免許は不要だ。RTKの補正にPCを使う必要もない。現在はArdupilotのCubeに対応している。順次、 他のシステムへのカスタマイズも進める。
アトラックラボの伊豆智幸代表取締役は「着陸ベースボックスは手のひらサイズにまでコンパクトになる予定」と話している。
【会社情報】 株式会社アトラックラボ 埼玉県入間郡三芳町藤久保16-37 代表取締役 伊豆智幸 TEL 049-293-6138 メールアドレス：sales@attraclab.com アトラックラボホームページ：http://attraclab.com
DroneTribune代表兼編集長。2016年8月に産経新聞社が運営するDroneTimesの副編集長を務め、取材、執筆、編集のほか、イベントの企画、講演、司会、オーガナイザーなどを手掛ける。産経新聞がDroneTimesを休止した2019年４月末の翌日である2019年5月1日（「令和」の初日）にドローン専門の新たな情報配信サイトDroneTribuneを創刊し代表兼編集長に就任した。現在、媒体運営、取材、執筆、編集を手掛けながら、企画提案、活字コミュニケーションコンサルティングなども請け負う。慶應義塾大学SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアム研究所員、あおもりドローン利活用推進会議顧問など兼務。元産経新聞社副編集長。青森県弘前市生まれ、埼玉県育ち。
